架空国家を作ろう　第1.1世界線

国名	大東亜国家社会主義国
公用語	大東亜語(中国語)
国歌	大東亜国家社会主義国国歌(銃剣を掲げよ)
国の標語	進め臣民、勝利の日へと
首都	大京
国家元首	不明
政治体制	国家社会主義、大中華主義、大東亜式ナチズム
人口	14億2548万人
GDP	12兆8410億ドル
通貨	圓

大東亜国家社会主義国(通称:大東亜)は、東アジアに位置する国家社会主義を掲げる独裁国家。首都は大京市。世界でも有数の人口と軍事力、経済力を抱える東アジアの大国であり、世界最大のナチズム国家である。大東亜政府の自称ではナチズム国家であるが、大東亜は国内に大小数百の民族を抱える多民族国家であり、一部の民族には高度な自治権が付与されるなど、本来の純血主義を大切にするナチズムとは違った｢多民族ナチズム(別名:エスニックナチズム)｣と呼ばれる実質的に改変されたネオ=ナチズムを掲げている。

大東亜国家社会主義国の歴史?で記載(長すぎてヤバイ)

大東亜国家社会主義国はアジア大陸の東部、太平洋の西海岸に位置し、国土は(no image)km²とソビエト連邦?やアメリカ正義国には届かずとも、世界有数の領土の大きさを誇る。領土は北は満州との境界線、南は南沙諸島の一部まで。東は海軍都市である青島を擁する山東半島から、西はパミール高原まで広がっている。主要河川として黄河や長江があり、それぞれ黄河文明、長江文明を育んだ自然の恵みでもある。陸地の国境線は2万2800キロで、北は夜去ノ狼尊大神国、北東は大日本帝国、北西はソビエト連邦?、南西にインド、ネパール、ブータン、南は東南アジア諸国と接している。

東部と東南部は大日本帝国、インドネシアと海を挟んで接している。海岸線は(測定中)キロで、中国大陸の東部は渤海、黄海、東シナ海に、南部は南シナ海に臨んでいる。海域には数千の島が点在する。

領有について、大東亜の領域基本法?に拠れば、大東亜の正当な領土は、現在の大神国本土の大部分を占める満州及び内蒙古、ソビエト連邦が支配する外満州、そして中華民国が支配する台湾などを明記している為、これらの国とは現在も一方的な場合もあるが領土問題を抱えている。

現在、大東亜には大東亜国家社会主義党以外の政党が存在しないが、これは政党基本法?において、大東亜国家社会主義党以外の政党は特例を除き全て認めないとするものである。(特例というのは、大東亜国家社会主義党に極度に協力的な政党などである。無論独裁政党が好きな奴は居ないので、これまで適用されたことは無い。)
立法機関として全国臣民代表議会が置かれ、行政機関として、総統府が、司法機関として、大東亜最高司法裁判所が存在する。基本法上は全臣代に権限が集中する。しかし、現在全臣代に登院しているのは大東亜国家社会主義党のみである為、実際に法律を策定しているのは大東亜国家社会主義党内部に存在する中央政治局委員会である。そして、行政基本法に則り、全臣代にて可決された法案を実際に実行するのは唯一の行政機関である総統府である。総統府は大東亜国家社会主義国総統と、総統が指名及び任命を行う各大臣によって構成されており、他の省庁は全て総統府の指導下に置かれている。このように、立法と行政がひどく癒着しているが、それは司法も勿論例外ではない。司法の最高機関として大東亜最高司法裁判所が設置されている。最高司法裁判所長官は司法省大臣が指名し、総統の認可の下任命されると司法基本法には記述がある。つまり、大東亜国家社会主義党にとって都合の良い長官を立てれるというわけである。これによって、大東亜国内では親衛隊員や党員による犯罪が発生しても処罰されないという時期が一時期存在した。(現在は犯罪厳罰化の方針により、親衛隊員や党員も無条件に処罰される。)

2022年現在、大東亜国家社会主義国の行政区分は台湾省を含む26の省、2つの自治区、6つの直轄市から成る。大東亜政府は地方政府独自の旗を禁止しており直轄市の大京、上海、天津、重慶、香港、澳門を除き独自の旗を持っていない。

考えてるとでも？

大東亜は国教を定めてはいないものの、党の推奨する宗教としてキリスト教、イスラム教、仏教を設定している。内訳としては、キリスト教(58%)その他に、仏教(21%)、イスラム教(11%)、その他(8%)、無宗教(2%)となっている。

大東亜国家社会主義国はその建国の経緯からドイツに強く影響を受けており、そのうちの一つとしてキリスト教を党の推奨宗教として設定している。これは、ドイツからの影響の他に独立当時に宗教を用いた国民のナショナリズムの強化と、日本との宗教的な差別化を行うためであるとも言われている。

大東亜で2番目に信仰されている宗教であり、主にチベットで信仰されている。仏教はキリスト教やイスラム教と違い、多神教的要素を孕んでいる為、これらの宗教とは相性が悪いようにも思えるが、それでも仏教が保護されているのには理由がある。仏教の開祖である釈迦がアーリア人系の民族の出である為、民族優生学に基づく政策を執る上で仏教は保護せざるを得ないのである。

主に新疆地域にて信仰される。こちらも政府当局より保護を受けている宗教である。こちらは仏教と違い政治的な理由が絡んできている。というのも、イスラム教はエルサレムの扱いを巡ってユダヤ教と対立している為、イスラム教徒を味方につけておきたい大東亜政府が古くから保護を行っているからである。ただし、上記の事項はキリスト教にも当てはまるものである為、国内の宗教勢力の過半数を占めるキリスト教徒の中には、大東亜国内にはイスラム教徒を快く思わない過激的な勢力も存在している。

上記の3宗教とは違い、大東亜国内での信仰が今も尚認められていない｢迫害側｣の宗教の1つ。ナチズムを基にする考えを持つ大東亜にとって、ユダヤ人の宗教たるユダヤ教はやはり快く思われるものではない。特に、大東亜での反ユダヤ主義が苛烈であった1950年代〜70年代においては、国内からの絶滅を目指す政府によって徹底的に迫害された。現在は、国内のユダヤ人の人口が極端に低い為、最早国内では絶滅状態と言っても良いだろう。

国内で迫害されている宗教の1つ。一応宗教扱いにされているがどちらかと言えば禁止学問と言った方が実情には近いか。とにかく、儒教は今日に至るまで大東亜国内では退廃的な思想として扱われており、国家衰退を引き起こす毒として扱われている。ただし、史的価値の観点から、政府の許可が出された研究者にのみ儒教研究が許される。

日本におけるポピュラーな民俗宗教だが、大東亜国内ではこれも禁止である。神道が禁止される理由としては、かつての日本による中国侵略の歴史が影響していると言われており、日本帝国主義の増長を避けるためにも禁止しているとされている。

大東亜国家社会主義国はアジアでも有数の軍事大国である。対GDP比での軍事費はおよそ15%と、世界でも類を見る割合となっている。(これが実現できるのは大東亜の安楽死制度などによる社会保障費の減額を行っているからである。)特に、大東亜国家社会主義国陸軍は世界でもトップクラスの規模である。近年は、海軍や空軍などにも力を入れており、既に海軍では空母が4隻(｢遼寧｣を練習用空母と捉えると3隻)建造されており、今後飛躍的に海軍力は上昇すると見られている。
国軍を統率するのは総統から指名を受けた国家元帥である。国家元帥は大東亜軍事総省の長として、5軍を統べる事が可能と判断される必要があるため、これのみは総統の一存では決めることが出来ず、各省庁の大臣及び長官の過半数の認可が無ければ就任できない。
なお、大東亜には兵役制度が存在しており、国民は男女問わず最低でも2年は20歳から25歳までの間に従軍しなければならない。

・陸軍
・海軍
・空軍
・ロケット軍
・電子軍?

大東亜には国軍の他に、治安基本法にて定められた治安維持機関として、大東亜国家社会主義党が保有する私兵である親衛隊が存在する。詳しい内部事情は当該ページを参考にして欲しい。
ここでは、｢準軍事組織｣としての親衛隊を解説する。

親衛隊は大きく｢一般親衛隊｣と｢武装親衛隊｣に分けられる。一般親衛隊は国内での治安維持や犯罪の捜査などを執り行うが、武装親衛隊は戦地や軍内での治安維持を行う。この武装親衛隊が準軍事組織としての親衛隊の中核的存在であり、親衛隊内でも特に勢力の強い部署である。武装親衛隊と国軍の大きな違いは、国軍が各大臣から信任を受けた国家元帥が統率するのに対し、武装親衛隊は総統自らが統率を行う点である。厳密には、総統が任命権を持つ武装親衛隊長官が指揮するのだが、この武装親衛隊長官は国家元帥とは違い、各大臣からの信任を必要としない。その為、各大臣が結託して国家に反旗を翻そうとした場合には武装親衛隊がそれらの鎮圧に当たる。(ただし、各大臣の信任を必要としないという事は、実質的に総統の私兵という事になる為、総統側に都合が悪い人間などはこの武装親衛隊によって消されてしまうこともしばしばある。実際に1992年に安楽死制度の撤廃を求めた穏健派の党員連合が粛清されている。)

大東亜国家社会主義党が支援する"という名目の"民兵組織。国内におよそ500万人程がおり、有事の際には軍や武装親衛隊に真っ先に徴用される対象になったり、勤労動員として戦地に赴き塹壕や砲台陣地などの造営の支援を行う。支援組織と言っているが、実際はこちらも親衛隊と同じでほぼ党の私兵である。1965年に内務、外務、国土、産業大臣の連判で宗教政策の是正を求める書状が提出される、所謂｢宗教連判事件｣が発生すると、総統の代理人として、各地の愛党兵に親衛隊長官が蜂起を呼びかけるという異例の事態に発展し、結果として1000万人の極右学生による大臣及びその関係者と左派、中道主義者の虐殺が発生する事となった。

本末転倒な話であるが、大東亜国家社会主義国は一党独裁体制を敷いている。これは、国家の舵取りを完全にこの党に委ねるという事になり、他の政党は全員違法組織として解体の上、規制されてしまうため、国民の声が非常に通りにくくなっている。結果として、以下に列挙する数々の問題を引き起こしており、現在も解決策が模索されている。

どこの国にもある事だが、大東亜ではこれがとても顕著に現れている。現在、親衛隊が把握してるだけで推定でおよそ500万人の大東亜国家社会主義党員が故意、無意識に関わらず汚職に関していると考えられており、2005年には国土省でインフラ整備の為の公費25億圓余りを国土交通庁副長官及びその関係者が横領していた事実が発覚し、国土大臣が引責辞任する自体にまで発展した上、2008年には産業省、2014年には大蔵省国庫管理局で大規模な横領が発覚するといった事態が度々起こっている。親衛隊や党も対策を行っているものの、対策してる側も汚職してるという最悪の事態が起こってたりする。

お待ちかねの大東亜国内で最も深刻な問題である。大東亜は建国以来、宗教、思想、民族の違いなどから、時代によって様々な迫害を行ってきた。人権問題の大半は、大東亜国家社会主義党の方針によるものが多く、ここでは代表的な事例を2例紹介する。

現在も続いているもの。大東亜はナチズムを根幹とする思想を掲げる国家である為、ほぼ必然的に起こりうるものであると言えよう。その中でも、1970年代は特に苛烈であり、道端で社会主義を叫ぼうものなら親衛隊に集団リンチされた挙句に殺される有様であった。1990年代以降は流石に大衆の目に晒される場では行われなくなったが、現在でも親衛隊による社会主義者への監視や理不尽な理由での逮捕などは発生している。

現在は下火となっているが、1950年代から1960年代にかけて苛烈だった。初期は夜去民族が対象となり、国内での夜去系の人々の働き口が制限されたり、大神系列の会社への放火などが発生していた。後期には宗教的対立もあって、ユダヤ人やチベット人、ウイグル人がその対象となった。特にユダヤ人に対してはナチズムで劣等民族と定義されている上、国教をキリスト教にした影響もあって各地で殺傷事件が相次いだ。現在は政府が統制していることもあって下火ではあるものの、働き口などは制限されたままである。

オスマン帝国
フェノスカンディア連邦共和国
カタガルガン＝マハルリカ社会主義連邦
ペルシャ帝国
ソビエト社会主義共和国連邦
インド反出生主義共和国
フリメア人民共和国
朝鮮人民共和国

・東英相互安全保障条約

第四インターナショナル連邦共和国

中華民国

大東亜国家社会主義国の鉄道?
大東亜国家社会主義国の航空?
大東亜国家社会主義国の海運?
大東亜国家社会主義国の道路交通?
大東亜国家社会主義国の産業?
大東亜国家社会主義国の省庁?