はじめに
本白書は、フランセーズ・イタリアーナ第五共和国の国防に関する記録及び見通しを記したものです。
広く国民に事実を知らせ、1年間の総括を行うため、翌年の2月1日に発刊されるのが慣習となっています。
発行者 国防総省・国家安全保障会議
責任者 内閣総理大臣 ジャン・メイテ
国防総監 ジェラール・ピション
本白書は、フランセーズ・イタリアーナ第五共和国の国防に関する記録及び見通しを記したものです。
広く国民に事実を知らせ、1年間の総括を行うため、翌年の2月1日に発刊されるのが慣習となっています。
発行者 国防総省・国家安全保障会議
責任者 内閣総理大臣 ジャン・メイテ
国防総監 ジェラール・ピション
本年12月1日から同月5日にかけて、ガルマニア帝国に我が国海外領土であるギュイヤンヌ・フランセーズを脅かす動きが見受けられました。この事案に対し、外務省は、同月3日に「最も強い言葉で抗議」を行ったものの、その動きは改善されませんでした。
またこれに加え、ガルマニア帝国はイギリス帝国に対し軍事的な圧力をかけ、戦争状態に陥ったため、大日本帝国がイギリス帝国側で参戦を行いました。これに伴い同月5日、大日本帝国より参戦要請が発出されました。
我が国は、同日15時より臨時の国家安全保障会議を開催。また同日17時より臨時の第二回国家安全保障会議を開催し、参戦について検討を重ねました。そして同日19時30分、臨時の閣議にて参戦を閣議決定し、同日20時にこれを国民に公布しました。これは我が国建国以来初の宣戦布告となり、また建国以来初の戦争事案となりました。
同日16時、幕僚本部はガルマニア帝国との戦争に備え、緊急防衛策を決定しました。
計画では、ギュイヤンヌ・フランセーズに陸軍、離島部に他海軍施設を配置する予定となっていました。
同日20時15分、内閣は第五共和国憲章第二十六条の適用(国家緊急事態発令)を見送る方針を固めました。同日20時30分、国防総省及び幕僚本部は国防軍予備役となっている20万人含め計105万8,000人に対し、緊急出動命令を発令しました。しかし、同日21時の東京湾パートナーシップ協定各国首脳による緊急首脳会談にて、ガルマニア帝国側から和平交渉の申し出があったと通告が入り、内閣はこれを了解し、同日21時15分から和平交渉に入りました。また同日21時30分、和平承認のため国会両院が緊急招集されました。
結果、我が国領土に対する侵略は行わない不可侵等、我が国の安全が保護される内容で和平が成功し、国会はこれを承認しました。同日22時、ガルマニア帝国との戦争は終結しました。
またこれに加え、ガルマニア帝国はイギリス帝国に対し軍事的な圧力をかけ、戦争状態に陥ったため、大日本帝国がイギリス帝国側で参戦を行いました。これに伴い同月5日、大日本帝国より参戦要請が発出されました。
我が国は、同日15時より臨時の国家安全保障会議を開催。また同日17時より臨時の第二回国家安全保障会議を開催し、参戦について検討を重ねました。そして同日19時30分、臨時の閣議にて参戦を閣議決定し、同日20時にこれを国民に公布しました。これは我が国建国以来初の宣戦布告となり、また建国以来初の戦争事案となりました。
ーフランセーズ・イタリアーナ第五共和国政府発表ー 先般、東京湾パートナーシップ協定加盟国であり、わが共和国の同盟オスマン帝国が悪しき帝国主義のガルマニア帝国に宣戦を布告した。 わが共和国も、ギアナ地域国民を保護するため、オスマン帝国より発せられたガルマニア帝国への宣戦布告要請を受諾する。 以上、第五共和国憲章第二十四条により、この旨布告する。 内閣総理大臣 ジャン・メイテ 公印
同日16時、幕僚本部はガルマニア帝国との戦争に備え、緊急防衛策を決定しました。
計画では、ギュイヤンヌ・フランセーズに陸軍、離島部に他海軍施設を配置する予定となっていました。
同日20時15分、内閣は第五共和国憲章第二十六条の適用(国家緊急事態発令)を見送る方針を固めました。同日20時30分、国防総省及び幕僚本部は国防軍予備役となっている20万人含め計105万8,000人に対し、緊急出動命令を発令しました。しかし、同日21時の東京湾パートナーシップ協定各国首脳による緊急首脳会談にて、ガルマニア帝国側から和平交渉の申し出があったと通告が入り、内閣はこれを了解し、同日21時15分から和平交渉に入りました。また同日21時30分、和平承認のため国会両院が緊急招集されました。
結果、我が国領土に対する侵略は行わない不可侵等、我が国の安全が保護される内容で和平が成功し、国会はこれを承認しました。同日22時、ガルマニア帝国との戦争は終結しました。
ーフランセーズ・イタリアーナ第五共和国政府発表ー 先程、ガルマニア帝国政府との和平が合意に至った。 我が共和国は、最大限国民の流血を防ぐ働きを行う必要があり、特筆ギアナ地域の国民がそれに該当した。 さらなる世界市民、そして共和国民の流血を防ぐ為、ガルマニア帝国政府の打倒を目指し、参戦要求を受諾したが、ガルマニア政府も平和的解決を望んだ。 その為、戦闘状態は発生していないが、平和的解決が成立した。ここに、戦争状態の終結を宣言する。 以上、第五共和国憲章第二十八条により、この旨布告する。 内閣総理大臣 ジャン・メイテ 公印この大規模事案で、殉職者・負傷者はともに発生しませんでした。
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