架空国家を作ろう　第1.1世界線

社会主義市場経済への移行で計画経済の統制が崩れ、穀物生産量が急減し、畜産業は著しく衰えた。その後の農業改革で適地適作が行われ、産業の回復を図り農業総生産は改善した。1998年の金融危機で対ドルレートが1/4に下落すると輸入が激減して国産品の競争力が回復した。穀物生産量は2億7760万トンで、穀物消費量は1億3650万tで、いずれも世界最大である。耕地面積は570万km2で、世界第1位の広さである。

生産品目	生産量	消費量
小麦	178,926,415t(1位)
大麦	35,704,802t(1位)
ライ麦	4,292,552t(1位)
エン麦	6,381,736t(1位)
じゃがいも	75,236,235t(2位)
さつまいも	15,212t(65位)
トウモロコシ	54,676,153t(4位)
モロコシ	255,575t(26位)
米	12,840,865t(9位)
雑穀	980,342t(8位)
大豆	7,689,484t(7位)
さやえんどう豆・グリーンピース	728,865t(3位)
えんどう豆(生)	824,623t(3位)
えんどう豆(乾燥)	4,324,693t(1位)
いんげん豆	49,226t(21位)
ひよこ豆	849,877t(3位)
そら豆	30,000t(20位)
ラッカセイ	103,460t(35位)
ほうれん草	106,212t(8位)
ブロッコリー	273,129t(9位)
玉ねぎ	8,259,235t(3位)
人参・カブ	7,117,719t(2位)
テンサイ	73,311,928t(1位)
サトウキビ	65,468,068t(4位)
キュウリ	5,271,712t(2位)
カボチャ	2,796,767t(3位)
キャベツ	8,055,351t(3位)
レタス	11,614t(54位)
ニラ	33,967t(21位)
ネギ	102,785t(17位)
ナス	664,406t(6位)
トマト	11,801,105t(4位)
ニンニク	869,869t(3位)
トウガラシ・ピーマン	558,258t(8位)
リンゴ	7,066,429t(2位)
バナナ	128,171t(43位)
スイカ	8,519,222t(2位)
マルメロ	157,581t(2位)
ナシ	539,322t(4位)
アンズ	1,054,716t(1位)
ウメ	799,437t(2位)
サクランボ	383,371t(2位)
モモ	611,827t(7位)
スモモ	805,377t(2位)
ナツメ	543,269t(6位)
アーモンド	90,683t(5位)
クルミ	237,007t(4位)
イチジク	60,815t(6位)
柿	290,369t(3位)
キイチゴ	216,108t(1位)
クランベリー	4,231t(5位)
スグリ	471,610t(1位)
ブルーベリー	7,143t(14位)
ラズベリー	215,932t(1位)
ブドウ	5,204,795t(6位)
キウイフルーツ	2,006t(16位)
みかん	694,131t(8位)
オリーブ	9,349t(29位)
綿花	8,366,268t(4位)
牛乳	90,368,895t(3位)
牛肉	6,100,261t(4位)
豚肉	5,381,513t(3位)
馬肉	86,791t(3位)
鶏肉	8,318,788t(4位)

ソ連は世界第1位(8.1億ha)の森林面積をもつ。林産複合体は3万社からなり、そのうち70％は小規模企業で、中規模以上は木材加工業に紙パルプ産業を含めて2300社あり、全体的に800万人越の雇用を創出している。

ソ連は太平洋、北極海、大西洋、インド洋といった4つの大洋に面し、カスピ海、パイカル湖、ラドガ湖の他大小2万を超える河川をもち、排他的経済水域は約800万km2に及ぶ。年間漁獲量は世界上位レベルである。

生産品目	生産量	消費量
水産物	5,487,045t

ソ連は石油・天然ガスの主要産出国で、エネルギー資源産業はソ連経済の支えとなってる。原油埋蔵量は1191億バレルで、世界第七位である。石油の生産量は1日辺り1003万2000バレルで世界第2位の産油国である。設備投資の増額によりこれからも産出量が増加する見込みである。天然ガス埋蔵量は72.34兆m3で世界第1位であり、産出量は8943億m3で世界第1位である。産出量の9割は西シベリアに集中している。しかし北極圏やシベリアにはまだまだ未発見・未開発の石油・天然ガス等の資源が眠っており、北極圏におけるエネルギー利権を主張している。

埋蔵・生産品目	埋蔵量	生産量	消費量
原油	1191億3350万7000バレル(6位)	38億9346万バレル(2位)
天然ガス	72兆3453億5300万m3(2位)	8943億9307万m3(2位)

ソ連の鉱物資源は種類・量ともに豊富に存在する。燐灰石、鉄、ニッケル、錫、コバルト、ウランを大量に産出し、銅、鉛、亜鉛、アルミ、チタン、金、プラチナ、ダイヤモンドなども産出する。 またレアメタルも中央アジアにてよく産出する。

埋蔵・生産品目	埋蔵量	生産量	消費量
鉄鉱石	443億t(2位)	2億4172万t(3位)
金	13,300t(1位)	510t(1位)
石炭	2252億5500万t(2位)	5億4936万5000t(4位)
銅	1億200万t(2位)	162万2000t(4位)
銀	46,717t(2位)	1,576t(4位)
ボーキサイト	500,000,000t(9位)	10,570,000t(7位)
錫	350,000t(5位)	5,000t(7位)
亜鉛	34,000,000t(3位)	500,000t(7位)
鉛
ダイヤモンド		39,100,000カラット(1位)
タンタル		38t(8位)
マンガン	145,000,000t(4位)	1,700,000t(8位)
クロム	230,000,000t(1位)	7,100,000t(2位)
ニッケル	6,000,000t(3位)	265,000t(1位)
リチウム	50,000,000,000t(1位)	83,200t(1位)
コバルト	250,000t(6位)	6,300t(1位)
モリブデン	430,000t(5位)	2,700t(8位)
ウラン	814,000t(2位)	27,549t(1位)

ソ連は世界第1位の武器輸出国であり、T-55AGMやT-64BMなどの改造主力戦車、TOS-1や9A53などの多連装ロケット砲、BMP-3やB-10、K-16のような装甲車、スホーイ・ミグ戦闘機、防空システム、ドローンなどが主な輸出品である。軍需産業の雇用人口は700万人越である。

ソ連は冷戦時代、航空宇宙産業の主導権を握っておりその名残として航空宇宙に関する技術を豊富に持ち合わせている。国際的な競争力を持つ航空機・戦闘機を開発しており、世界最大の航空機も開発している。

自動車産業は近年で急成長を見せており、EV車・全固体電池・水素車の開発に注力している。自動車の年間売上高は8,689,700台に達する。

ソ連の金融業は1998年金融危機での教訓を下に信用需要の拡大を図って、ソ連経済へのダメージを抑制している。証券取引所は国債の取引を主としている。

ソ連は1991年に軍事用としていたインターネットを民間に開放し、市場規模・量ともに成長している。情報統制の下で急成長を見せ、インターネット普及率は1996年頃に100％を超えていた。政府はこれからのデジタルの時代に向けて半導体・情報通信産業を積極的に支援していくとした。

新技術の多様化という面でナノテクノロジーへの注視が高まっている。現在に至るまで1250億ドルが投資された。

ソ連の貨物輸送は大半をパイプラインや鉄道が占めている。鉄道は最近では線路や列車が更新され、シベリア鉄道の高重量・高速輸送が実現されて極東から西欧に至るまで大量かつ迅速な輸送が可能となった。航空輸送ではAn-227などの大型機の量産、超音速輸送機などの計画が立てられ、航空面でも高重量・高速輸送を目標としている。

ソ連経済は2023年時点で36兆1176億ルーブルの経常赤字を記録している。しかしこの問題については支出抑制で2035年程で解決できるとされる。

ソ連政府は1990年代の高度経済成長期以降、公共事業への投資や企業に対する財政出動、軍事費の増額など経済へ大きな負荷をかけて政策を行っている。膨大な輸出収入と国債発行に頼りそれらを断行していったが、それは後になって財政赤字という問題を引き起こすことになった。

ソ連は共産主義という政治思想から完全雇用を目指していた。スターリン時代に完全雇用を果たしたが、財政が悪化していた1980年代は給与が上がらず物価は上がるということで、雇用は確保していても雇用による恩恵を個人が享受できていなかった。 1990年代になって一気に雇用が増大し、2001年にまた完全雇用を果たした。

ソ連の積極財政政策は、ゴルバチョフによる改革を機に始まった。1990年代、財政が良好になると、ソ連政府は産業の自由化、産業に対しての補助金搬出、国内の橋・道路などのインフラ整備といった公共事業を次々と展開し、それらは高度経済成長に火をつけ、ソ連経済へ莫大な恩恵を与えた。
現在においても高い個人消費と歳出の拡大により長期的な経済成長を続けている。

ソ連のインフラ・公共設備は杜撰に作られたものもあれば、まず作られていないこともあり、ハリボテだったこともある。1990年代に突入し、ゴルバチョフの政策で国内の未整備の公共設備は大量に雇用された労働者達により、疾風のごとく整備されていった。交通網の倍増は国内の流通を盛んとし、高度経済成長の補助輪となっていった。