架空国家を作ろう　第1.1世界線

大神国海上自衛部は兵部府が大神国及び集団的安全保障、国際平和維持活動などを目的として設置している大神国の海戦組織である。
2020年4月01日時点での戦力は兵員数5万3400人(定数56000人)であり、原子力大型空母2隻、通常動力型軽空母3隻、強襲揚陸型輸送艦5隻、武器統合運用型護衛艦25隻、汎用護衛艦30隻、掃海艦艇10隻、輸送艦10隻、補給艦5隻、汎用作戦艦20隻、その他艦種29隻、潜水艦30隻、小型ミサイル艇10隻の計169隻と哨戒ヘリ67機、固定翼哨戒機30機、無人偵察飛行船150機、有人ステルス偵察機15機、電子戦機3機、回転翼輸送機30機、水上機10機の計295機を保有している。
2020年の予算は3兆5000万夜去円であり、基地を全世界に35有する。
海上自衛部においてフォースユーザーとなるのは「護衛艦隊」であり、艦艇約170隻と航空機約300機がフォースプロバイダー（部隊提供者・練度管理責任者）として練度管理などを担当する隷下部隊の「護衛艦隊」「航空集団」「潜水艦隊」「掃海隊群」「艦隊情報群」「海洋業務・対潜支援群」などに所属している。
護衛艦隊は、空母1隻、強襲揚陸型輸送艦1隻、武器統合型運用艦5隻、汎用護衛艦6隻、輸送艦2隻、補給艦1隻とそのほか後方支援艦により編成される護衛隊群5個を中心とし、それに加え沿海防衛用として配備されている水雷戦隊及びそれらを支援する部隊により編成されている。
潜水艦隊は、2個潜水隊群からなり、呉基地と横須賀基地の2基地に配備されている。潜水艦の行動は秘密性が高く、作戦行動中は戦争抑止力としても活動している。また、海上自衛部の対潜戦の訓練目標としても行動している。
掃海隊群は、機雷掃海を任務とする。太平洋戦争（大東亜戦争）において神国周辺に日米両軍が敷設した機雷や、不発弾（爆弾・砲弾）を戦後に多数処理して、航路啓開と船舶・人命の被害防止に努め、経験・技術の蓄積を得ている。掃海部隊が海戦隊所属だった朝鮮戦争時には朝鮮戦争派遣部隊として派遣され、湾岸戦争後のペルシャ湾掃海とともに関係者からその力量を称えられた。また、掃海艇部隊は掃海隊群以外にも各地方隊隷下に配備され、海中や海岸で発見される太平洋戦争や朝鮮戦争時に漂着・沈底した機雷や不発弾の処理を行っている。なお、掃海隊群は2016年7月から水陸両用作戦支援の任務も付与されている。
航空集団は、航空自衛部とは別にに配備されており、各護衛隊群や鎮守府、広域警備区分ごとに3個航空隊が設置されている。

海上自衛部では、哨戒機、護衛艦、潜水艦を駆使して、年間24時間体制で、神国周辺海域、同盟諸国の哨戒（パトロール）任務を実施している。哨戒任務で確認した目標は、統合幕僚監部が毎日公表している。哨戒範囲は排他的経済水域と防空識別圏を勘案して、海上自衛部の各護衛隊と水雷戦隊で世界の10区分が分担されている。哨戒任務での捜索、監視の対象目標となるものは、他国の潜水艦や艦艇、海上プラント（石油プラットフォームなど）等である。不審な艦艇等の目標を探知したならば、哨戒機をスクランブル発進させ、また、艦艇を緊急出港し、継続的な監視体制に移行する。哨戒任務中も数々の訓練想定が隊員に付与されており、哨戒任務中の隊員は訓練と並行して、実目標の探知識別を行っている。哨戒任務で探知した情報は『海上自衛公報』などで公表されており、第四、ファシズム各国の情報収集艦および海洋調査船に対する監視任務は、ほぼ年間を通じて常続的に実施されている。神国周辺のチョークポイントを通峡する諸外国の艦艇に対しては、特に厳重な監視体制を敷いている。通過した艦艇の種類や艦隊の規模によっては、報道機関や国民に対して公表することもある。
また、ソマリア近海やパナマ運河では海洋公安局と連携し海賊から神国船舶を護衛し、海賊を掃討する活動を常時執り行っておりこれまでに掃討した海賊組織の数は世界トップレベルである。
このほかにも陸上自衛部がアフリカや西アジアで執り行っているテロ組織掃討の海上拠点や後方支援、支援砲火などの役割も担っている。また、仮想敵国の洋上監視や偵察などの任務を執り行うこともある。
震度5弱以上の地震や大規模災害が発生したならば、哨戒機等が緊急発進する。津波に対する長大な海岸線の警戒監視任務では、神国内でもっとも有効なユニットである。
救難飛行隊はUS-2、UH-60Jを使用して、捜索救難（航空救難）や患者輸送、海難事故救難のための災害派遣に従事している。
また、基地周辺での民生支援活動や憲兵員による島しょ部での治安維持など担っている任務は非常に多岐にわたっている。

海洋公安局は海上の安全および、治安の確保を図ることを任務とする民部府の機関（外局）であり、主に海難救助、交通安全、防災及び環境保全、治安維持が任務の内訳となるが、それ以外にも海洋権益（領海警備や海洋調査）も任務としている。一方、国外の艦艇に対応する任務は行政上別系統である防衛省の特別の機関である海上自衛部が担当しており、船舶に対する任務を海洋公安局が担う。海上自衛隊は兵部府大臣による海上警備行動の発令によって初めて洋上の警備行動が取れる。
海上保安庁は第二次世界大戦敗戦後、高等商船学校出身の旧海軍予備士官が中心となり、1948年（昭和23年）5月設立された。これに対し、海上自衛隊の前身・海上警備隊は海軍兵学校を卒業した旧海軍の正規士官（海軍将校）が中心となり海上保安庁内に1952年（昭和27年）4月に設置された。
海洋保安学校生は卒業時に海軍予備少尉又は海軍予備機関少尉に任官され、戦時に召集されると海防艦の艦長、特設艦艇の艦長・艇長、あるいはそれらの艦艇の機関長等として船団護衛、沿岸警備の第一線で活躍したほか、乗り組んでいた商船が船ごと軍に徴用されて危険海域の物資・兵員輸送業務に従事するなど、予備士官といえども海戦隊高校校身の正規士官に負けない働きをした。 しかし、優秀なエキスパートであっても予備士官は将校とはされず、有事の際には指揮権継承の優先権を軍令承行令に基いて、将校たる正規士官より下位とされた。
太平洋戦争（大東亜戦争）では高等商船学校出身者の戦死率が海軍兵学校出身者よりも高く、これが後に至るまで海洋公安局（海洋保安学校）と海上自衛部（海戦隊高校/水雷戦隊高校出身者）の関係に禍根を残した。組織的な背景を詳らかにすれば、海洋保安学校はピュアに海洋保安員を養成するのに対し、海軍兵学校はロジスティックスも含めた海戦隊の官僚組織員の養成学校という本質的な違いがある。
1999年に第四艦船大神島沖領海侵入事件が発生し、事態が海洋公安局の能力を超えているとして海上自衛部に初の海上警備行動が発動された。この時の反省を受け事件後に、海洋公安局と旧水雷戦隊との間で不審船対策についての「共同対処マニュアル」が策定され、長らく続いてきた両者間の疎遠な関係を改善する切っ掛けとなり、情報連絡体制の強化や両機関合同の訓練が行われるようになった。同時に海上警備行動発令下のROE（行動基準）、とりわけ武器の使用に関する隊員教育が行われるようになっている。海上警備行動は、「海上自衛官の制服を着た海上保安員」としての行動であり、警察官職務執行法に準じた行動が求められるためである。

バッキンガム条約機構は相互の国家の安全を保障しあう軍事的組織として、成立している。
したがって自然と海自部にも護衛の義務が生ずることになる。
このため、大神国海自部と加盟諸国海軍はしばしば合同訓練や合同作戦を展開することもある。

バッキンガム条約と同等の効力を有している。
しかし、アメリカ合衆国の崩壊に伴いほぼその効力を有しなくなったため現在は全くこの指揮系統化に置かれておらず、協力の義務も生じていないものと解釈している。

基本的に自衛部は全体的に「PIPPSSforSDF」と呼ばれる先進的データリンクでリンクされている。
もともと四自衛部*1は「陸軍」という一つのくくりで指揮系統も簡略化されたものの「自衛統合司令部」や「自衛参謀」といった指揮系統に引き継がれており、兵部大臣を中心としたその指揮系統は自衛部になってからも変化はしていない。
このような理由から防衛理念もほぼ共通の物でありそれで対立することもなくほかの三自衛部とも仲が良好と思われている。

神四戦争やテロとの戦いも終わったことにより神国議会はそれでも増大し続ける軍事費を大きく懸念していた。
また、少子高齢化が進む現在社会保障費の増大と人員の不足といった問題は可及的速やかに対処すべきだという意見書が殿下に提出された。また、予算制定権を持つ議会は旧陸軍に組織改編を求め強く圧力をかけていた。
その圧力を強制力のあるものとするため、陸軍に組織改編と軍事予算の縮小を強く求める軍事予算縮小法を可決し、組織改編と軍事予算の縮小を陸軍に強く求めていた。

神国は世界情勢の悪化に伴いファシズム各国を「敵」とみなし圧力をかけ続けていた。しかし、このままいくとファシズム各国連合体によって神国の安全保障体制が壊滅的になるのは目前のことであった。
また、神四戦争の実質的敗北を受けてもまだ国内の経済を無視し軍備を拡大し続けようとする軍部に対して国民の不満は大きく高まっていた。
そんななか、ウバンガルド国民に対する非人道的行為や台湾における虐殺などで国際社会からはもちろん国内からも陸軍に対し大きな批判が集まり、専守防衛を求める声が政権内でも大きくなった。
ついには殿下が「専守防衛」を内閣に求める玉音放送を行い、もって神国は専守防衛宣言をすることとなった。
また、同時に殿下は「陸軍」という名称は侵略行為を前提とした名称であって専守防衛を宣言する以上何等かほかの名称を考えなくてはいけないとの見解を示された。
それで、陸軍の組織を大きく改変し、その中で海軍戦力を主として構成される部隊を「海上自衛部」として独立させることが決定された。

全部隊を統括している海防参謀部のもと以下の組織がある

護衛艦隊
水雷戦隊
航空集団
潜水艦隊
掃海隊群
艦隊情報群
海洋業務・対潜支援群
教育航空集団
練習艦隊
システム通信隊群
海上自衛部警務隊
海上自衛部潜水医学実験隊
海上自衛部神居業務隊
海上自衛部北島鎮守府
海上自衛部台北鎮守府
海上自衛部鐙者広域警備区
海上自衛部加奈田広域警備区
海上自衛部倫敦広域警備区
海上自衛部第四警備泊地

海上自衛部幹部学校
海上自衛部幹部候補生学校
海上自衛部第1術科学校
海上自衛部第2術科学校
海上自衛部第3術科学校
海上自衛部第4術科学校
水雷戦隊術化養成学校/高校
海上自衛部高校(各鎮守府及び広域警備区)
海上自衛部方面教導団(同上)

海上自衛部後方支援本部
海上自衛部補給本部
海上自衛部艦船補給処
海上自衛部航空補給処
海上自衛部システム整備部
海上自衛部通信部

海上自衛部開発本部
海上自衛部システム開発部
海上自衛部ステルス技術研究開発部
海上自衛部武器、火砲等開発本部
海上自衛部航空機開発本部
海上自衛部先進技術開発本部
海上自衛部山無宇和技術試験場
海上自衛部北島沖技術試験管理本部

海防参謀長の指揮下に置かれる国立病院
海上自衛部北島病院
海上自衛部北島病院神居出張所
海上自衛部方面病院(各鎮守府、広域警備区)

海上自衛部は各自衛部と同じ階級制を用いており、陸空とは階級名に「海」が入ることだけが異なる。最下級は2等海士であり、最高位の海将まで16階級となっている。また、階級章は陸空がほぼ同等の形状であるのに対し、特に幹部においては袖章が基本となっている等、全く別の系統となっている。
幹部教育については、術科学校及び幹部学校を中心に行われている。また航空学生制度により操縦士と戦術航空士の独自養成を行っている。

職種は教育隊入隊直後に数種類の心理・知能・性格・身体等の適性検査を実施し、本人の希望も考慮し決定されるが、適性検査の結果により就ける職種の絶対的選択肢が決まるため、適性外の職種については希望しても指定されない。なお、適性ありには「適」と「準適」があり、その詳細条件は不明なるも、特に心理的要素において大きく影響し「準適」職種を選ぶと離職率が高いようである。逆に「適」職種選択者は能力を発揮しやすいという。適性検査には潜水艦乗員や航空士等として勤務可能か見極めるものもあり、この適性がないと判定された場合、基本的な適性において配置可能職種であっても潜水艦乗員や航空士になることはできない。これらを勘案し、人事幹部により各人の職種が決定される。このプロセスを経て、教育隊での要員別教育前に職種が決定されることとなる。
さらに海上自衛部では、特技（特定技能）の制度があり、これは職種ごとに付与される、一般社会でいうところの資格のようなものである。通称「マーク」。

現在では旧陸軍海戦隊「スマートで、目先が利いて、几帳面、負けじ魂、これぞ船乗り」と「スマートネイビー」を標榜し、幹部候補生学校ではシーマンシップに基づいた「機敏（スマート）・着実（ステディ）・静粛（サイレント）」の「3S精神」の体得を掲げている。これは、古今東西海軍艦艇が外国を訪問することによって、外交関係の親善を深める役割をも担ってきたことに由来する。自衛部の中では海上自衛部のみ初任幹部を海外に出して見聞を広めさせている（練習艦隊）。
海上自衛隊の敬礼は陸空と違い、狭い艦艇内で行われることを想定し、右肘上腕部を右斜め前約45度に出して肘を張らない特徴がある（狭い艦艇内で肘を張ると、擦れ違い敬礼の交換の際に相手とぶつかってしまうため）。しかし、場合により陸空と同様の肘を大きく張った敬礼が行われる事もある。
旧海軍の軍艦旗と全く同一の意匠を自衛艦旗の意匠として改めて採用し、神清戦争を記念して制定された戦前の海戦隊記念日（5月27日）のイベント開催、5分前精神の徹底や信号喇叭による総員起こし、出航時の「帽振れ」など、多くの文化を旧陸軍海戦隊から継承しており、その独特の気風を揶揄し「伝統墨守唯我独尊」ともいわれる。
海上自衛部の艦長の中には、旧陸軍海戦隊の徽章を帽子につけ、士官の階級名を旧軍式にする者がおり、これによって「大勢の実習員がこのことだけでも心が躍り、士気の高まるのを覚えた」という。また、海上自衛官の中には「神国陸軍海戦隊」と印刷した名刺を持つ者もいる。
陸空電では使用されない「士官」の語も、「幹部自衛官」のほかに法令上も用いられている。
教育隊において水泳教育を徹底しており、全く泳げない者にも専用の訓練メニューを用意しほぼ全員が泳げるようにしている。

航空自衛部とは別に、海戦隊航空部に相当する航空集団が存在し、旧海戦部の海軍飛行予科練習生（予科練）に相当する航空学生により操縦士と戦術航空士を独自に養成している。海自の航空学生は冬制服に海軍飛行予科練習生と同じ「紺色の詰襟に七つボタン」、夏制服に同じデザインで白色の制服を採用している。
旧陸軍海戦隊航空部では旧陸戦隊航空部や旧空戦部とは別に、多数の陸上基地と陸上航空機を運用しており、海上自衛部は航空基地の一部を引き継いでいる。海上自衛部の航空集団は固定翼及び回転翼の哨戒機による防衛警備、警戒監視、災害派遣、航空救難、民生協力等を主な任務としている。イギリス軍では陸上基地の固定翼哨戒機を空軍が運用しており、第二次世界大戦後に空軍を創設した英連邦諸国でもこれに倣うことが多いが、海上自衛部では独自運用している。
導入している機種は哨戒機・救難機・輸送機・練習機の他、護衛艦の訓練支援のために標的曳航等を行う訓練支援機がある。ほか、捜索救難専用の飛行艇を配備している。
操縦士は機長の資格を取得し最初のフライトを終えると、基地の隊員からバケツで水をかけられる伝統行事がある。

艦艇の行動が漏えいする懸念からこれまで外部との連絡は共用パソコンに限定されていたが、携帯電話の電波が届かない洋上でも、水上艦艇の乗組員が私有の携帯電話を使って家族らと電子メールできるよう、艦内通信環境の整備に乗り出したと『読売新聞』が2018年9月28日夕刊（社会面）で報じた。少子化の中で、志願者を減らさないことが背景にある。メッセージをwi-fi経由で管理サーバーにいったん集約し選別、艦艇の位置や活動内容についての記述があれば送信を停止する。（なおこれは検閲されるわけではなく、AIがメール文をスキャンし問題のある内容は送信できなくなるものである。）潜水艦については従来通り、出航後の外部との私的通信は禁止される。