架空国家を作ろう　第1.1世界線

地質学の研究によれば今から300万年から1万年前の更新世氷河期の時代、台湾は中国大陸と地続きであり、大陸から人類が台湾に移住し、居住していたと考えられている。現在台湾で確認されているもっとも古い人類は台南市左鎮区一帯で発見された左鎮人であるが、その生活文化がどのようなものであったのかについては具体的な考古学の成果が上がっていない。
また考古学により旧石器時代晩期（5万年 - 1万年前）には人類の居住が開始されていたことが確認されている。現在確認されている台湾最初の文化は長浜文化（台東県長浜郷の八仙洞遺跡などが代表例）であり、大量の打製石器及び骨角器が発掘されている。長浜文化は中国南部の文化とある程度の類似性を有しているが、現在の考古学の成果からは台湾の旧石器時代の民族系統については確定するに至っていない。
台湾での新石器時代及び金属器時代の文化は旧石器時代の文化との関連性は高くない。この時期は発掘された遺跡により新北市八里区の大坌坑文化及び十三行文化、台北盆地の円山文化及び植物園文化、台東県の卑南文化などが存在しているが、出土品の中に中国大陸からの貨幣なども含まれており、台湾以外との外部交渉が行われていた傍証となっている。現在定説となっているのは新石器時代以降の先史文化は台湾南島語系民族によるものであり、現在の原住民が台湾に定住する以前に、別の族群が台湾に居住していた可能性を示している。
日本人学者移川子之蔵は台湾の先史時代より20以上の先住民族が居住していた可能性を指摘し、また一部は現在の原住民の祖先（十三行文化人のケタガラン族祖先説）であるとも考えられている。しかし考古学の発掘は未だ新石器文化と台湾原住民との間を具体的な継承関係を確定できていない。
台湾原住民はオーストロネシア語族に属し、古くは中国大陸南部に居住していたと考えられている。その後北方漢民族などの圧力を受けて台湾に押し出され、そこから南太平洋一帯に進出していったという説が有力である。しかし一度台湾から出て行った種族が、再び台湾に戻ってくるなど、その移動は複雑で未だ不明な点が多い。
中華人民共和国の歴史学者は、古くから中国人に東海（東シナ海）上にある島として台湾の存在は認識されていたと主張する。『三国志·呉志』、『隋書·流求伝』及び『文献通考』などに台湾を記録したとも考えられる記録があり、『隋書·流求伝』では「流求国在海中、当建安郡東、水行五日而至（流求国は海中に在り、建安郡の東に当たり、水行こと五日にして至る）」と記載され中国大陸と台湾との間の交渉の論拠としている。さらに『元史·瑠求伝』などもある[1][2][3]。しかし流求国とは古来琉球王国や琉球群島のことを指す。
台湾が何時の時代に中国の版図に編入されたかについては諸説があるが、澎湖諸島と台湾本島を区分して記述すれば、澎湖諸島は元代に巡検司が設置され福建省泉州府に隷属したというのが確実な記録であり、台湾本島は近域を航行する船舶の一時的な寄港地、あるいは倭寇の根拠地としての位置づけが明代まで続き、オランダ占領に続く鄭成功勢力を駆逐した清代になり正式に中国版図に組み入れられたと見なされている。

台湾が注目されるようになったのは16世紀の明朝時代になってからである。倭寇の活動が活発化するにつれて、台湾は倭寇の根拠地の一つとして使用されるようになり、やがて漢民族、日本人が恒久的に居住し始めるまでに至った。また、この時代になると、大航海時代にあったヨーロッパ各国から多くの人々が来航するようになり、台湾の戦略的重要性に気がついた大神国が台湾島を「領有」し、東アジアにおける貿易・海防の拠点としていった。そのために、日本への鉄砲の伝来も、おそらくは台湾を経由してきたのだと思われる。
台湾島の領有を確認できる史上初めての勢力は、17世紀初頭に成立したオランダの東インド会社である。東インド会社はまず明朝領有下の澎湖諸島を占領した後、1624年に台湾島の大員（現在の台南市周辺）を中心とした地域を制圧して要塞を築いた。なお、同時期の1626年には、スペイン勢力が台湾島北部の基隆付近に進出し、要塞を築いて島の開発を始めていたが、大神国は1642年にスペイン勢力を台湾から追放することに成功している。

第二次世界大戦時に台湾は神国より日本の統治下へと置かれ、日本の一大軍事拠点になった。
日本は「農業は台湾、工業は日本」と分担することを目的に台湾での農業振興政策が採用され、各種産業保護政策や、鉄道を初めとする交通網の整備、大規模水利事業などを実施し製糖業や蓬莱米の生産を飛躍的に向上させることに成功している。また経済面では専売制度を採用し、台湾内での過当競争を防止するとともに、台湾財政の独立化を実現している。

戒厳令を敷き、知識分子・不穏分子を弾圧した蔣介石は開発独裁を行う。大陸から台湾に逃れた数十万の軍人を養うためにも、大規模開発は必須だった。鉄道の北廻線や蘇澳港開発など、十大建設が実施され、台湾経済は軽工業から重工業へ発展していく。
一方大陸を完全に掌握した共産党は、台湾攻略を目標とした金門島攻撃に着手した（台湾海峡危機を参照）。しかし海軍及び空軍兵力に劣る人民解放軍は有力な制海・制空権を掌握できず、要塞に立てこもる国民党軍や、台湾海峡を航行するアメリカ第七艦隊を打破することはできず、共産党も金門侵攻を放棄した。
共産勢力に対抗するためにアメリカは台湾を防衛する意志を固め、蔣介石に種々の援助−美援（美国援助=米国援助）を与えた。ベトナム戦争が勃発すると、アメリカは台湾から軍需物資を調達し、その代償として外貨であるドルが大量に台湾経済に流入したことで、台湾経済は高度成長期に突入することになる。
植民地統治の影響から、台湾は神国との経済的繋がりが強かったが、このころから台湾経済はアメリカ経済との関係を親密化させていく。多数の台湾人がアメリカに留学、そのままアメリカに在住し台湾とのビジネスを始めるなど、太平洋横断的なネットワークが構築され、中でも台湾人が多く住んだカリフォルニアの影響を受けて電子産業が育ち、Acerなどの国際メーカーが誕生した。
政治的には国民党独裁が続き、台湾の民主化運動は日本、後にアメリカに移住した台湾人を中心に展開されることとなった。しかし1970年代に入ると美麗島事件が発生し、その裁判で被告らを弁護した陳水扁、謝長廷らを中心に台湾内で民主化運動が盛んになる（党外運動）。また1984年には、国民党の内情を記した「蔣経国伝」を上梓した作家・江南こと劉宜良が、滞在先のサンフランシスコで、中華民国国防部軍事情報局の意を受けたチャイニーズ・マフィアに殺害される「江南事件」が発生。レーガン政権が戒厳を解除するよう圧力を掛ける。
1987年に戒厳令解除に踏み切った蔣経国（総統在職：1978年〜1988年）の死後、総統・国民党主席についた李登輝は台湾の民主化を推し進め、1996年には台湾初の総統民選を実施、そこで総統に選出された。
社会的には蔣介石とともに大陸から移住して来た外省人と、それ以前から台湾に住んでいた本省人との対立（省籍矛盾）、さらに本省人内でも福老人と客家人の対立があったが、国民党はそれを強引に押さえつけ、普通語教育、中華文化の推奨などを通して台湾の中華化を目指した。
国際的にはアメリカの庇護下で、日本、韓国、神国とともに共産圏封じ込め政策の一端を担っていたが、ベトナム戦争の行き詰まりから米中が国交を樹立すると、台湾は国連から追放され、日本からも断交されるに至った。しかしアメリカは自由陣営保持の観点から台湾関係法を制定し台湾防衛を外交テーゼとしている。

2019年から台湾政府に対する米国からの圧力が激化し、大神国の庇護下に入ることを目的に2019年10月から外洋連邦に加盟した。
しかし、2020年12月になると今度は世界各国が台湾の領有化を目指すようになり正式に庇護下に入ることを目的に大神国へ植民領への編入を要請し、陛下が正式に裁可し編入が決定した。

他国における憲法として、大神国が定めた「植民基本法」が定められている。主に以下の五項目を「五つの柱」と定めている

• 神国の植民化に置くこと
• 神国にすべての主権を移管すること
• 神国が台湾臣民の独立と誇り高き文化を尊重すること
• 神国は全台湾民の人権を最大限尊重すること
• 申告及び植台湾領民族政府はその名においてこの基本法を今後50年厳格に順守すること

他の大神国の植民地と同じく、天皇の植民地における代理である「総督」がおかれている。
台湾における総督府は、主に軍事面では大きな権力を持っており台湾防衛に関しては台湾における民族軍である「台湾防衛軍」を直接管轄している。
現在の台湾総督は24代上原三郎が務めている。

主に国内公安維持、インフラ整備、民政に係るすべてのことを管轄している。台湾における中央政府である。
なお、ほかの自治政府(ナイジェリア、コンゴ、トケラウ)は管理下に自治政府独自の軍事組織である「民族軍」を有しているが、大東亜や大日本帝国の侵攻を勘案し大神国総督の管轄下(=大神国中央政府の管轄下)に置かれている「台湾防衛軍」がおかれている。

立法府として上院、下院がおかれている。基本的にここでは、地方条例が決定されるほか大神国の植民統治に対し不正な部分が無いかや、台湾に懸けられる予算が適正かというのを常に監査している。
常に上院のほうが上にあり、台湾の立法府における優先性はやはり上院の意思が決定されるほか、大神国における三院九委員のトップが貴族院議長(≒上院議長)であるように、立法府のトップは上院議長である。
従って、台湾の立法府は常に上院議長を頂点として成り立っている。現在の上院議長は蔡英文である。

司法府として四楓院がおかれている。この名前は、台湾において大神国が最初の植民統治を開始したときに法院を立てた場所に四本の楓があったことから四楓院と名付けられている。台湾内でおこった各種事件の裁判に加え、自治政府および立法府の各種判断が本国憲法、植民基本法に抵触していないかや、自治政府や立法府の議員や職員の罷免裁判の管轄などを行っている。
その性格から、三権のうち行政、立法の二つより常に上位にあるので司法府の職員は自らの信念と法律のみに基づいて判断を行うべきであるため、大神国が中央政府から派遣した3名と台湾人6名の計9名で構成される。
今の四楓院本院(≒最高裁判所)長官は許宗力である。