架空国家を作ろう　第1.1世界線

神国世界教育普及機構は、神居都神居大学の大槻宮記念館(神国の教育普及に尽力した大槻宮友利従一位正閣下を顕彰する記念館)に本拠を構える世界全体の「万人に対する平等な教育」の普及と「居住場所、民族、宗教、性別で差別されない公正な教育の普及」を目的として設立された法定国立独立行政法人である。設置根拠法は「国際的教育普及に関する独立行政法人設立に関する諸法」である。
年間予算の70％を神国政府が、30%を国連の支援金や各先進国からの寄付などで賄っている。機構の名誉理事長は代々神国の皇后陛下が就く名誉職である。
機構のシンボルは「地球儀と鉛筆と紙」であり、世界中で平等な教育が実施されることを最終目標としている機構のシンボルであるといえる。

神国世界教育普及機構の前身となる「神国教育機構」は、1945年の第二次大戦終結を受けて設立された。この機構は主に戦乱で壊滅的被害を受けた西欧各国や日本での教育システムの再構築を支援するために神国文部府が設立したものであり一時的な神国の戦災復興活動として運用される予定であった。この組織には約230名の神国の教育者が従事していた。
しかし、その後の民族自決の活発化などにより教育システムが未発達な国が増加しそのような国々にも教育を普及して識字率の全体的向上を図ろうとして組織を改編して神国世界教育普及機構が設立された。

太平洋地域やアフリカ地域では民族自決の風潮が高まり、植民地から独立国となる国々が増えた。
そのような国々の多くは教育システムは未発達であり神国教育諮問会議と国家公安諮問会議はこのような国々における教育が未発達なことにより最終的に神国が被るリスクを記した報告書を国会に提出した。
この報告書は「将来的に経済的に困窮するものが増えそれが神国領に流入していらぬトラブルを起こすほかテロリズムなどの攻撃や暴動などに参加し最終的に神国の安全保障上の深刻な脅威となりうる」といったものだった。
この報告書を受けた国会は、神国教育機構を改編して恒久的に活動を行うことを決定した。次の期での国会でこの機構の設立に関する諸法が可決され「国立法定独立行政法人神国世界教育普及機構」が誕生した。
この機構の初仕事は、報告書に記してあった新規独立国における教育システムの構築であった。次々と教育者が新規独立国に派遣され教育システムの構築や教員育成などを行った。この活動が無かったら現在の世界の識字率は20％減少していたとみられ世界に大きく貢献した。

現在では、イェノ・コンプレト自由国など世界中における教育普及活動の他、2011年の東日本大震災などでは被災地へ出向いて被災児童などの心のケアや教育システムの再構築の支援などを行った。また、神国国内での不登校児や貧困などの教育の恒久的課題の解決に関する報告書などの作成もしているほか、「世界教育白書」という世界における機構の活動の他世界における先進的な教育事例や好事例を毎年発売しており多くの教育者の手に届いている。
また、世界の貴重な文化的資産(絵や文章、音楽などの文化)を後世に伝える活動を行っている。2021年現在では約67の各種文化がこのプロジェクトの保護対象となっている。