架空国家を作ろう　第1.1世界線

大日本帝国は、大陸の一部と日本列島および一部の南洋部をおさめる立憲君主制国家である。近年世界経済に対する影響力を大きく伸ばし、現状世界一位の経済大国である。陸軍の常備兵力は15万5000人ほどであるが、戦闘能力は非常に強いものとみられる。また、核兵器もしくは戦略兵器を保有している可能性が指摘されているが現状、大日本帝国政府は公式見解を発出していない。
友好国として。フランス、ガルマニア、オスマン帝国などが見られる。国内では、財閥が大きな影響力を有しているとされている、大日本帝国の主要産業は工業であるが農村部では農業従事者が見られる。西アジアとフランス、国内において巨大な市場を持っているとされている。なお、第一次産業の労働者は現在減少傾向であることが指摘されている。国民性として、多様性の尊重という観念が理解されていないとの指摘がある。これについては、神居大学の社会学部社会科学科日本心理学研究室などが長年にわたって調査している。
また、行政システムに関しては充実しているという評価がある一方で都市部と農村部では大きな隔たりがあるという例も報告されている。また、児童虐待への対応の遅れ等も指摘されており年間二十万人ほどが児童虐待被害者として認知されているともされる。首都は東京で、日本政府によると公用語はないとされているが実質的には日本語が使われている模様。
また、少子高齢化などの影響により都市部への人口集中や年金の不安定化、国債の大量発行などの面で大きな問題を抱えているとも考えられている。また、アメリカほど支援がないわけではないもののやはり少子高齢化社会の宿命なのではあるが、子育て世代への支援が充実しておらず少子高齢化がさらに進んでいるとの訴えもある。ただ、これらの主張は逆進課税の税率を高く制定する代わりに多彩な公的サービスを行うフェノスカンディアや大神国などとしばしば比較されているので、いまいち主張の説得性に欠けるという部分がある。アメリカなどの国民皆保険制度が実施されていない国家と比べた場合には大日本帝国の社会福祉は比較的高い水準にあるともいえると考えられる。
琉球やアイヌ、旧満州地域や朝鮮半島では古来の民族が当時日本政府が行った「同化政策」により彼らの文化が大きく損なわれているともされている。しかしながら少数ではあるがこれらの地域にも古来の宗教を信じて古来の言語を話す者もいる模様である。

大日本帝国の前身である「倭国」については、当時の大神国はすでに認知していたとされる。大神国の主要な歴史書の一つである「東邦星詠調」では、「海の向こうにそんずる島国」とされており「倭人(＝小さいものの意)」が住んでいると記されている。これが、西暦173年に記されており現在も皇立図書館で原本が保管されている。また、大神国の公式記録である「星詠官日記」にも国際情勢として日本の移り変わりが豊臣秀吉が鎖国を始める直前まで事細かに記されている。
しかし、徳川家光の時代になると鎖国政策により大神国は完全に締め出されそれ以来、細かな記録はなく基本的には見聞録がちらほら残っているだけである。
大逆事件で大日本帝国陸軍が急遽朝鮮半島から満州に侵攻してこれらの地域を占領した。それ以来、大神国国民の反日感情というのは非常に強く残っている。なお、国交は2006年に当時の馬ノ宮内閣によって正常化されておりそれ以来人の行き来も増えているが、依然友好化には至っていない。