架空国家を作ろう　第1.1世界線

兵衛及び陸防参謀の監督を受ける部隊と部局からなる。各部隊及び各機関は陛下が直接管理する特別の機関の一つである。自衛部等設置に関する諸法令の規定によると主として陸において行動し、神国とその同盟国の平和と独立を保つため、直接及び間接の侵略に対する防衛を行うことを主任務とし、また、必要に応じて公共の秩序の維持に当たるものとされる。
主に陸上自衛官たる特別職国家公務員で構成され、その最上級者は全部隊を総括する権限を持つ神国の天皇陛下であり、直接の指揮権を保有するのは防衛参謀たる人物である。
2020年現在の主な戦力は通常武官たる陸上自衛官78万人と予備武官たる陸上自衛官1万2000人で構成され合計79万2000人、戦車は2670両、火砲は6700門、装甲車は2900両、ロケット弾発射機(自走型)は600両、野戦砲2378門、迫撃砲6700
門、無反動発射砲など12000門である。主たる拠点(衛戍地、駐屯地、分屯地、地方事務所)は世界中で総計230をなしており、陸上弾道弾発射施設を計上するとさらに増えると思われる。

陸上における国土の防衛を主任務とする。当初は冷戦体制のもと、主に第四連邦による大規模侵攻に備え、その際に国土内で「内陸持久」戦闘を行って当面もちこたえ、同盟各国の来援を待ち共同で反攻・撃退を行うことを想定していた。しかし1990年代以降、ソビエト連邦崩壊による北方脅威の減少によって神国本土で大規模地上戦が起こる可能性は減少したものの、ファシズム各国の台頭による同盟各国に対する脅威の増加や神国におけるテロリズム対処やゲリラの遊撃、また、大神島大地震以降に特に活発になった災害派遣、海外派遣など、陸自の任務は一層増えている。また、拠点周辺などにおける民生支援活動や広報もその主任務とする。

神国の防衛の方針はその地理的特異性から三つに大分される。一つ目は本土における四方を陸に囲まれ航空部隊との連携を図りながら最初版から最終局面までの国土防衛を行わなければならず、且つ神国の中枢的機能が集中している神国本土。二つ目は四方を海に囲まれ且つ島しょ部が非常に多いため、海上自衛部や航空自衛部に最初版の対処を求めつつ機動的且つ自律的な行動をもって離島の島しょ部を防衛し且つ国土防衛の最終戦力として機能しなければいけない大神島地域と台湾地域、三つめは三方を陸に囲まれ一方を海に囲まれており、陸上からの強襲揚陸や艦砲射撃を海上自衛部や航空自衛部と連携しながら対処しつつ、陸上から攻めてくる陸上戦力にも対処しなければならないナイジェリア地域である。
従って陸上自衛部はその目標に「迅速、強靭、連携、以て最強」を掲げておりその国土防衛方針は「航空自衛部及び海上自衛部と連携しつつ迅速かつ素早く作戦を遂行し、連携しかつ柔軟に作戦を直ちに履行し、強靭に神国の国土と、臣民と、国体を護持する」である。

陸上自衛部は、主に大規模災害に際し、救援活動に派遣される。自衛部設置等法において主たる任務目的とはされていないが、世界有数の災害発生国である神国で半世紀にわたる災害派遣を経験し、多くの有事対処を行ってきた。
地震、台風、水害、雪害、火山活動など多種多様な災害に出動している。2004年の南大神島地震では、孤立集落から多くの被災者をヘリコプターで救出したほか、海宮スタジアム前に野外炊具を設置し、毎食多数の被災者に食事を提供した。被災国から出動要請を受ける機会も増えており、スマトラ島沖地震やパキスタン地震の際にも緊急出動している。
災害出動以外にも副次的な業務として、各種マラソン大会やおおみや雪まつりなどの「民生協力」にも力を入れている。また、害獣駆除に猟友会などと共に協力することもある

国連平和維持活動や紛争復興、上記のような災害援助のために神国国外に派遣される事がある。PKO協力法等によって自衛部の海外派遣は一般的な任務となり、また、国際連合要請以外にも時事立法による派遣が恒常化しつつある。陸上部隊として海外派遣の中心を担う事とされている。

同盟国との包括的防衛協定によると、神国には基本的にその同盟の盟主の一つとして他国を防衛する義務が生じている。したがって大神国陸自部はその主たる戦力としてNTO、バッキンガム条約機構加盟各国、第四連邦、ウバンガルド国、イラン、ポロンナルワ国に対し陸上分野で民生支援や防衛や治安維持協力を行っている。