架空国家を作ろう　第1.1世界線

ノルドンルビア共和国(ルーマニア語:Republica Nordon Rubia ロシア語:Республика Нордон Рубиа)は東ヨーロッパ､バルカン半島東部地域に位置する共和制国家である。東部は黒海に面しており､共和国の中央をカルパティア山脈が通っている。行政区分は主にトランシルバニア､ワラキア､モルダヴィア､ドブロジャの四つの地域に区分されている。首都はブカレスト。

ノルドンルビア共和国は4つの地方と41の県､首都となるブカレストという形で区分されている。主要都市はクルージュ=ナポカ､ティミショアラ等複数あるが国内の主な人口､産業は首都であるブカレストに集結している。

ノルドンルビア共和国における憲法は現在「ノルドンルビア共和国憲法」が使われている。これは1960年代の社会主義政権において使用された憲法に続いて使われているものであり、この憲法は1993年7月28日に採択され、1993年8月7日の国民投票によって承認されその3日後の1993年8月10日に公布され、2009年にこの憲法は改訂されている。尚、同憲法はノルドンルビアの歴史における史上七番目の憲法となっている。

I.ノルドンルビア共和国における一般原則に関して
II.ノルドンルビア共和国国民の基本的な権利・自由・義務に関して
III.ノルドンルビア共和国における公的機関とその定義
IV.ノルドンルビア共和国の財政と経済
V.憲法における裁判と憲法裁判所
VI.ノルドンルビア共和国の外交等に関して
VII.当憲法の改正に関する事
VII.暫定規定に関する事

以上がノルドンルビア共和国において現状使われている憲法であるノルドンルビア共和国憲法は以上I〜VIIの構成となっている。尚、2009年の共和国憲法の改訂においてノルドンルビア共和国軍の徴兵制度が撤廃された。

• 立法府

• 行政府

• 司法府

沿岸警備隊など

ノルドンルビア共和国は共和国陸軍(Armata Republicii:AR)､共和国海軍(Marina Republicii:MR)､共和国空軍(Forțele Aeriene Republicii:FAR)､ノルドンルビア国家憲兵隊の4つの軍隊を保有している。平時においてはノルドンルビア国防省における各軍の総司令官が軍の指揮を行い､戦時及び国家非常事態の際には大統領が軍部の最高司令官として各軍の指揮を行う。
戦時において主要兵力となる陸軍､海軍､空軍の総人員は79,300名となっており､共和国陸軍が58,600名､共和国空軍が13,500名､共和国海軍が7,200名となっている。この他に国家憲兵隊を含む戦時における予備兵力に関しては国内において総勢80000人以上訓練されている事が確認されている。
ノルドンルビア共和国では徴兵制度は2022年現状では採用されておらず約79300名の兵士と80000名の予備兵力は全員志願兵である。
尚ノルドンルビア共和国国防省は2011年6月から2019年9月にかけて軍の装備品更新の為総額130億ドル費やしたことを正式に発表している。
尚､これらの装備品更新計画において黒海における海軍の増強及び航空兵力の重点的強化が分かっている。
しかし今も尚旧ソビエト連邦製の兵器を多く使用しており､現在も尚空軍の一部部隊ではMig-21フィッシュベッドが運用されてる他､旧ソ連製の機甲車輌が多用されている事が2022年現在も確認されている。更に2022年の総合国防計画書案では現状ソビエト連邦時代の個人装備を装備している地上部隊の装備品更新が重点的な議題とされ､今年度の国防予算においてはミサイル防衛と共に個人装備の更新に対して更に予算が費やされる予定があると発表されている。

詳細はノルドンルビア共和国の軍事?

1989年に発生したノルドンルビア革命以降国家の体制も大幅に転換された。この革命以降ノルドンルビア共和国の経済は高いインフレーションにより多大な影響を受けており､国民の生活水準低下が国内で懸念されていたが､近年回復傾向にある。GDP成長率は2000年より三年間において､1.6､5.3､4.3パーセントとなっておりノルドンルビアの国内失業率も2000年代で10パーセントに抑える事が出来ている。しかしながら消費者物価上昇率は2000年代当時は45.3パーセントと非常に高い数値を叩き出していたものの2004年には22.5パーセントと依然として高い数値であるものの改善されたというデータがみられる。2005年頃にはノルドンルビア共和国の高いインフレーションは収束され共和国は同時期に通貨のデノミネーションを実施した。しかしながら直後に発生した世界経済危機によりノルドンルビア共和国の経済は再び衰退して行き､マイナス成長へと陥った。
共和国はこれを機に消費を重点的に置いた経済政策ではなく輸出と生産を増加させ国家の経済成長を目指した。この経済成長を目指した政策の結果2010年代にはノルドンルビア共和国のGDP成長率がマイナスからプラスへと転じ､更に国内の消費も回復へと向かい現在国内の経済は悪くはないという状況である。

ノルドンルビア共和国の国土は温帯に位置しており､季節風等は存在していない。尚､東部地域の土壌はウクライナ黒土地帯(チェルノーゼム)と極めて近いものとなっている。ノルドンルビア共和国はこの為小麦等を中心とした混合農業を主としている。尚小麦等と共にブドウの栽培も盛んとなっている。更に､ノルドンルビア共和国は国内の第一次産業人口が2022年現在も45パーセントを越える高い確率を維持しており､ヨーロッパの国家の中でも農業が比較的行われている農業国家である。尚小麦等の穀物の食料自給率も100パーセントを上回っており､穀物等は多く輸出されている。2002年の小麦生産量のデータでは438万トンとなっており､一時的に生産量が低下したものの近年小麦の生産量が再び上昇傾向にあると見られている。ノルドンルビア共和国はヨーロッパの中でも農業が国土の多くの地域で行われているものの、国土の中央部はカルパティア山脈が通っている為､農業に向かない地域となっている。しかしながら農業に向かない国土の中央部以外の地域ではトウモロコシや冬小麦等が多く生産されており､その生産量は850万トンを越えるものである。更にトウモロコシや小麦以外にもヒマワリの生産量が非常に多いものであり､世界でも抜粋のヒマワリ生産量が高い国家である。その量は99万トンを越え､世界シェア率も高いものである。更にキャベツ､亜麻､羊毛の生産量は非常に多いものであり海外へ多く輸出されている。農業は国内で盛んではあるもの漁業は長らく発展していない。ノルドンルビア共和国は黒海に面しており､1990年代の漁獲量は13万トンを越えるものであり､農業と共に漁業が非常に盛んなものであったものの､年々漁獲量が減少した上漁業という産業そのものが国内で衰退し始め2015年の漁獲量は7000トンというデータになっている。しかしながらノルドンルビア共和国政府はこれ以上国内の漁業の衰退を回避するため黒海における漁業再興プロジェクトを2017年より開始した。僅かではあるものの2022年現在の漁獲量は増え続けている傾向にあり､プロジェクトの成果が出ている事がわかっている。更にこのプロジェクトにより漁業に関わる企業が増加している傾向もある。

名称	該当
国鳥	モモイロペリカン
国花	ドッグローズ
国獣	オオヤマネコ

ノルドンルビア共和国における中央銀行はノルドンルビア国立銀行(Banca Naţională Nordon Ruvia)通称BNNRである。1880年に創立した歴史深い銀行である。主な業務内容としては世界中の中央銀行と同様であり金融政策の実施､為替相場政策の実施､金融機関に対する事業上必要な免許の交付､金融システムの安定確保､決済システムの円滑な運営の支援及び監視､為替相場制度の設定と監視､ノルドンルビア本国の公的準備の管理等があげられる。

ノルドンルビア共和国における証券取引所はブカレスト証券取引所､ブカレスト商品取引所､モルダヴィア証券取引所の三ヶ所があり､ノルドンルビア取引グループがこれらの証券取引所の取りまとめを行っている。主な事業内容は有価証券における売買を行うための市場施設の提供､相場の公表､有価証券における公正性確保の実施。金融商品市場の開設に関係する事業､金融商品の取引を主として行っている他取引所へ属する企業集団に対する市場開設関連のシステム設計と保守､それらの企業へ対する提供､システムにとどまらずプログラムの設計や保守、提供の実施を行っている。

ノルドンルビア共和国における消防はノルドンルビア共和国内務省が管轄する緊急事態局(Biroul de Urgență)が消防組織にあたる。しかし例外として首都のブカレストではブカレストの行政府が指揮及び管轄を行うブカレスト消防局(Pompierii Bucuresti)が火災現場での対応であったり災害対処等を行う。組織としては各地方に消防局或いは消防本部という組織が設けられており､ノルドンルビア共和国ではトランシルバニア､ワラキア､モルダヴィア､ドブロジャの四地方に区分されており、これに加えて首都の消防任務を担うブカレスト消防局が含まれる為、国内では5つの消防本部が設けられている。消防局は各地方の主要都市､県に設けられておりその指揮下にあるのが各消防署である。更に消防士の教育及び訓練を行う為、各地方に二ヶ所づつの消防学校と消防航空学校が設けられている。このうち消防において航空要員(ヘリコプター及び航空機パイロット或いはそれらに搭乗する隊員)の訓練を実施する消防航空学校は各地方の空港に組み込まれている場合が多い。

ノルドンルビア共和国の医療は過去劣悪なものであったもののノルドンルビア政変後改善傾向にあり、現在は先進的な医療が行える国家である。政変以前は上水道管の保守及び管理が非常に悪いものであり現在のように各地方に創設された地方行政が管理する局である地方水道局が存在しており徹底した管理と整備が行われている。尚政変後早急に建築された多くの大型病院は老朽化が進み患者がストレスを感じうるものとなった。そのためノルドンルビア共和国政府は2010年代になると国内の大型病院を民間企業と協力を行い順次建て直しや大規模な整備を実施した。更に当時の政府は医療に対して多額の投資を実施した為､現在の国内の医療レベルは非常に高度なものとなっており､現在の政府もノルドンルビア共和国を「医療先進国」にすることを目指している。更に政変後は多くの医者や看護婦及び看護師を必要としていた為､看護職の人々が一時期急増した。これらの緊急的にかき集めた看護師や看護婦は当時の義務教育はしっかりとしたものではない上専門学校ではほぼ邦人疾患者等とコミュニケーションを取るための外国語教育等を実施していなかった。低水準の教育を受けた医療関係者が集まった結果､外国人疾患者､入院者とのコミュニケーションが取れずその結果しっかりとした治療を行うことが出来なかったケースもあった。これを改善する為2008年に政府は「医療従事者教育義務法」を施行させ､医者､看護婦及び看護師を含む医療従事者の外国語教育及び基礎教育を徹底させる事がノルドンルビア共和国では義務となった。この為現在では基礎的な医療関係の教育を受けた者が医師､看護師､看護婦が患者への医療へあたっている為、渡航客の疾患者への対応も円滑に行われている。

ノルドンルビア共和国の教育はノルドンルビア共和国の公的機関であるノルドンルビア共和国教育省が司るものであり共和国国内における教育は就学前教育から四年間の初等教育前期課程､同じく四年間の初等教育後期課程､最後に四年間の中等教育課程と四年間の高等教育課程まで数段階に区別されているものであり、年齢が5歳の子供から義務教育へ入るとされている。
この義務教育は5歳から開始され､12年間続くものとされ中等教育修了まで存在する。この4+4+4教育政策を2010年よりノルドンルビア共和国教育省が採用している。

政変以前は上水道管の保守及び管理が非常に悪いものであり現在のように各地方に創設された地方行政が管理する局である地方水道局が存在していなかった為濁った水道水であったり非常に不衛生な水道水が流れていたものの政変後行政府の整備により地方水道局が各地方ごとに創設された。これにより各地方の水道整備が徹底的かつ円滑に行われこれまで劣悪で不衛生であった水質は衛生的な水質へと変わった。尚､現在では先進的な技術を用いた浄水場等の建設も進んでいる。発電等も技術進歩が進んでおりノルドンルビア共和国政府は2030年までに石炭火力発電から完全に撤退することを発表している。尚これらの石炭火力発電所の発電量は4.59GWであり2022年末には4.59GW中3.78GW分の石炭火力発電所を停止させる予定であり､現在も段階的に石炭火力発電所の停止及び閉鎖が実施されている。残りの発電所も将来的封鎖及び停止を実施すると発表しているが､現状は「戦略的予備」として稼働を実施する予定となっている。尚､石炭火力発電に変わるものとしてガス火力発電所の建設が進んでいる。その他の風力､太陽光発電に関しては現在国内で「準主力」発電として稼働中である。その他にごく小規模ではあるもののバイオマス発電や水力発電が国内では稼働している。