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大逆事件とは、1911年に旧大神国領北京(現:大東亜国家社会主義国大京)において発生した5.3大革命をきっかけに発生した武力革命である。この事件をきっかけに大神国は最も近傍の植民地であった中華を失うどころかこのあと、成立した軍閥政府との三十年にわたる戦争で大きく国力を損ね、それを原因で多くの植民地を失うこととなった。
この事件の発生から大神国の経済急成長までの60年間を悪夢の60年間といわれる。
大逆事件
時:1911年5月3日〜1945年5月16日
場所:中華大陸
結果:大東亜国家社会主義国の独立
大神国の大量の植民地の消失



概要

この革命は、ほぼ奴隷的に大神国主要構成民族である夜去民族に酷使させられたりアヘンを無理やり流通されるなどして漢民族の怒りが限界まで高まった結果北京で発生した武力革命である。このあと旧植民地を取り戻そうとする大神国勢力と独立を守ろうとする大東亜国家社会主義国を中心とした軍閥組織が30年以上にわたり戦争が継続することとなる。
結果として、両国に戦争による強い疲弊をもたらしたばかりか大陸での動乱を引き起こし、第二次世界大戦(太平洋戦争)のある意味でのきっかけとなった。また、この戦争の混乱に乗じて日本軍は同じく大神国の植民地であった満州と内蒙古の一部に進出しこの領域を確保するに至った。この30年以上にわたる三つ巴の戦いを大神国国内では「護国戦争」と呼んでいる。

背景

国情

大神国の第二次カフェイン戦争(南米大神国領のガルマニアの侵攻)に大神国側が実質的に敗北すると、大神国本国政府は国力の低下を避けるために中華の経済を発展させて南米地域で失われた国力を再び復興させようと計画を図った。
しかし、度重なる大神国の敗北とそれに伴う経済危機にともない大神国本国政府は中華地域に対する締め付けを強めたが、戦力を前線に投入するため警備部分を前線に送った。つまり、中華大陸はあべこべにの状況に陥り、結局武力革命が起きやすい状況が二重三重に重なってしまった。
また、上記の理由に伴い大神国国内では革命を主張する勢力が一方的に拡大していった状態になるとともに本国政府への国民の不満が強まっていった。

革命勢力

初期の革命は、大東亜国民主義党が中心となって進めていった。この党は、設立当初はいわゆる「民主主義」や「共和主義」の概念を米国にわたって学んだ留学生が地下組織として設立した組織であり、大神国からの独立と民主主義とその中での共和主義を掲げる組織であった。
この組織の思想は、大神国への反感を高めていた中華全土にじんわりと浸透していったとされている。
しかし、その後労働者による労働者のための統治を主張して当時、自由自治区であった上海で1927年に設立された「大東亜国家社会主義党」が設立され、労働者の支持を拡大していきこちらが革命の最大勢力となっていく。

戦争の経過

反乱の発生

1911年4月下旬ごろに、北京の大神国総督府前で労働者による超大規模抗議集会が開かれた。この集会には10万人以上の群衆が詰めかけ大神国の支配からの脱却と民主主義を求める集会であった。
しかし、大神国中央政府は勅令によって北京に憲兵隊三個師団を仕向け力でこの集会を制圧しようとした。これにより、北京では北京守備兵10万人と三個師団3万人が街中に展開する異様な光景が広がった。そのようななか、1911年5月3日ある憲兵隊員が銃弾を群衆に向けて発射した。この銃弾は学生一人に向けられたものでこの学生は、受けた銃弾によって死亡した。
このニュースが北京市内を瞬く間に駆け巡り、群衆の良識と知性は崩壊した。これにより、北京百万市民がついに大神国守備兵に反旗を翻した。いくら装備の面では勝るものの圧倒的に数的不足であった政府軍は、応援を迎える前に一瞬で壊滅し、残った政府軍は降伏した。
この反乱を、「5.3大革命」という。この革命の後、政府軍の装備を手に入れた反乱軍は、強大な軍を手に入れ、十分本国政府に対抗できる力を整えた。

政府の対応

5.3大革命が成功に終わった後、中央政府は、百二十万の戦力を北京に差し向けてこれを制圧しようとした。このために、比較的統治が安定していたアフガンから五十万、満州から二十万、南京から五十万の兵力が急遽呼び戻され、北京に向かった。また、政府は全土に「戒厳令」を発令して国民への締め付けを強めようとした。北京以外の地域で大規模な粛清を行うなどしたが、当時中国には6億の国民が存在しており、そのほかにも戸籍にさえ載っていない国民さえもいたため、粛清や焚書坑儒などの政府の対応はすべて失敗に終わった。
結果、むしろこれらの対応は、強権的な政府を象徴するという結果となってしまい、各地での反乱を引き起こしてしまう結果となってしまった。

6.4大革命と民主主義政府の成立

一方北京の民主主義勢力は大神国の攻撃に耐えながらもじわじわと大神国軍を後退させていた。そして、先述した政府の対応で不満が募っている北京以外の国民をたくみに反乱勢力に引き込んでいった。そして、5.4大革命から約二年後の1913年、大神国の支配から脱却する最後の一打となる6.4革命を実施した。
この革命は、革命と名はついているものの各地の民主主義勢力のゲリラ部隊が同時刻に同時多発的に大神国軍を奇襲するものであった。突然奇襲を受けた大神国軍は、足元を崩された形となり五年の戦争を経たのちに沿岸部の一部と内陸部のほとんどを民主主義勢力に奪われてしまう。
その後大東亜国民主義党は、北京で「大東亜国民政府」の設立を宣言し、中国で初めてとなる共和制政権が誕生した。

大東亜国民国内での混乱と大神国の反攻

大東亜国民国は、最初の四年こそ群衆から絶大な支持を得て安定的な政治を行っていたものの、年を経るごとに連れて国家の共産化を訴える勢力や軍による支配を訴える勢力が現れ、はては宗教支配を訴える勢力が大量に発生して収拾がつかなくなっていった。また、統制が弱まっていた軍部の反乱未遂なども相次ぎ、大きな混乱に陥っていた。
その中、国民国総統選挙で大東亜国民主義党が初めて敗北したのをきっかけに国内の混乱はさらに甚大化していく。
そのころ、大神国本国政府は新疆や内蒙古などの比較的大神国に近傍の旧植民地の奪還を目指して行動していた。そもそも、この混乱も大神国による工作だったのではないかという説もある。
いずれにせよ、大東亜国内の混乱が最高潮に高まった1919年5月31日、大神国本国政府軍は新疆と内蒙古に侵攻。ここを確保して内陸部制圧への橋頭保を築こうとしたが、大陸への進出を狙っていた国々の支援により、現在の大東亜との国境線上で戦闘が膠着する状態になった。

大東亜国家社会主義党の成立と上海大革命

ちょうど、国境線上で戦闘が膠着していた1927年、上海のある人物の家でドイツのナチスの支援を受けたナチズム主義者たちの政党である「大東亜国家社会主義党」が誕生した。
この政党は、瞬く間に上海人からの支持を得て上海で水面下で活動を拡大していく。
そして1929年7月7日、上海から国境線上の戦線に集中するために兵力が移動した二日後のことであった。突如、上海市民が大暴動をおこし、上海とその周辺の都市の実効支配を行った。これには、当時大神国が対立していたナチスの秘密供与された兵器が投入され、圧倒的戦力差もあり大神国はこの戦いに敗れた。
これにより、大神国は内陸部と沿岸部どちらにも反乱勢力の拡大を許してしまった形となり今後の戦いがさらに厳しくなっていった。

日本の満州侵攻と太平洋戦争の始まり

1928年、当時日本領韓国と大神国領満州をつないでいた路線が急遽爆破され、大神国側の要人である張作霖が爆殺されるという事件が起こった。大日本帝国軍は、これを大神国からの攻撃と断定し大神国への侵攻を始めた(柳条湖事件)。
しかし、国境線上の戦線に兵を集中させていた大神国は、抵抗できる戦力が満州にほとんど残っておらず大神国の最終防衛線を突破され、満州領土の獲得を許してしまう(満州事変)。その後、日本軍は大神国本国にも攻め込もうとしたが、日本の大陸での勢力拡大を重く見たソ連は大神国の支援を開始し、大日本帝国の軍勢を大体の今の国境線付近で停止させることとなる。
ただ、日本軍も世界の一大国家である大神国の経済的利益を得るために北進を進めようとした。ただ、いくら中華動乱で混乱していたとしても当時大神国は世界を圧倒的に席巻する超巨大国家であり、ここが滅亡することは同時にここと貿易をしているアメリカやイギリスの経済が大崩落することは目に見えていた。
これを防ぐために、大日本帝国に経済包囲網を敷いて大神国への侵攻を抑えようとした。これがいわゆるABCD包囲網である。これにより、石油が完全に禁輸された日本は、石油を得るために南洋諸島を征服しようとし、そのスピードにより大神国や米国、仏国の南洋植民地は大日本帝国へと組み込まれることとなった。
1941年、米国の太平洋一大拠点であるハワイを日本軍が攻撃。ついに、太平洋戦争に突入していくこととなる。

三つ巴の中国での戦いと国家社会主義党の勢力拡大

同じころ、大神国への侵攻を断念した日本政府は、むしろ国民政府側の領土を攻撃して版図を広げようとしていた。しかし、大神国としても国民政府の領土を確保し、過去の大神国を復権することを狙っていた。
そのため、中華大陸では三か国の思惑が錯綜する形となり、形式的にいわゆる三つ巴の戦いになっていった。結局のところ、狡猾な戦略にたける大神国軍やゲリラ戦法を得意とする国民党軍に日本軍は押される形となり、厳しい戦いに陥いっていったが、日独伊三国同盟を基軸としたドイツからの技術供与など正面から突破する戦法をとろうとした日本軍は、長期戦となっていくこととなる。
そのころ、上海付近の沿岸部では日本軍の戦略などによりどんどん国家社会主義労働者党が沿岸部で勢力を拡大していき、ついに上海を首都として沿岸部のほぼ全域と島しょ部の一部をその領域とする「大東亜国家社会主義国」の建国を宣言した。
その後、沿岸部での経済や生産力を後ろ盾にどんどん戦力を拡大していった国家社会主義労働者党は、じわじわと国民政府を押していくこととなる。

太平洋戦争の終結と「地獄の六十年」の終結

戦況が厳しくなってきた大日本帝国は、侵攻の停止や占領した島しょ部植民地領(満州を除く)の返還を条件とした条件降伏を秘密裏に提案し、これが連合国側に受けいられて太平洋戦争が終結することとなる。また、これをきっかけに独とソ連からの支援が途切れた中華大陸両政府は、どちらもこれ以上の戦闘行為を断念し、停戦条約を締結した。
これにより、中華大陸を戦争の惨禍に陥れたいわゆる「地獄の六十年」はついに終結し、中華大陸に六十年ぶりに平和が訪れることとなった。しかし、これは名目上の平和であり、実際は国境付近では小競り合いが続いていた。

影響

大神国の植民地の大量消失

この六十年戦争ののち大神国はかろうじて独立を保てた。しかし、六十年の戦争は大神国に大きな打撃を与えることとなる。1950年、大神国の中南米植民地で当時隣国であった大ガルマニア帝国軍がブラジル植民地に攻め込んだ。この戦争は15年続いて結果として大神国サイドはブラジルとエクアドルを失うこととなる。
また、インド植民地と南洋地域植民地では、独立運動の機運が高まり大神国軍と激突していったが大神国政府は、「大神国は、大量の植民地を国歌として維持する能力はもう存在していない」と多くの植民地に自治を認め、大神国外洋連邦への加盟を条件に次々に大神国から独立していった。

大神国の経済復興

一方ガルマニア帝国との戦争は、敗北したものの朝鮮戦争と社民対立(社帝対立)に並び大神国の軍需を極めて大きく増加させ、大神国の経済復興の基礎力整備に大きく貢献した。国内の財閥や航空機開発会社はこぞって軍用品を開発、製造し十五年の間に大幅に大神国の技術力は向上したばかりか領土と国民が大幅に減少したことでむしろ施策が集中的に講じることができたので国民の生活の質が大幅に改善し、大神国史上最も大きな経済成長を遂げた。(超高度経済成長)
また、大神国はマダガスカルで秘密裏に開発していた商業用原子炉を発売し、技術販売などで多大な利益を得たばかりか、エネルギーが枯渇している国に対して原子炉で製造したエネルギーを供給できるようになるまで、六十年戦争の開始以降、減少していたエネルギー事情が解消されることとなり、さらに経済成長に拍車をかけることとなる。
結果、大神国は1959年には政治分野は非常に混乱を極めているにもかかわらず、比較的安定していた本土と太平洋地域の植民地地域で大幅な経済成長を遂げてGDPが世界一となる。このあべこべの状態のことを「矛盾経済発展」と言われる。
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