架空国家を作ろう　第1.1世界線

セドフィズムとは、マルクス主義の潮流の1つであり、ボリシェヴィズム、トロツキズムの中枢であり、後継である。レフ・セドフによって提唱され、定式化・体系化された。2004年制定のグランディーン憲法においては「マルクス・レーニン主義」「トロツキズム」と並んで「第四連邦の基本的思想」三本柱とされている。しばしば、「新社会主義」「マルクス・セドフ主義」とも呼ばれる。

『カール・マルクスが提唱したマルクス主義、そしてそれを発展させたウラージミル・レーニンが提唱したレーニン主義によって建設されたソビエト連邦は、結果として経済的にブルジョワ国家に劣ることが「ソビエト連邦」という壮大な実験の結果証明された。また、レーニン主義の後継者たるトロツキーが建設した第四インターナショナル連邦共和国でも、経済の停滞の徴候が見られ始めている。これらから、少なくとも旧来の「マルクス・レーニン主義」は経済的には失敗しているという「実験」の「結果」が得られた。「理論」とそれに基づく「実践」によって得られたこの結果に基づき、我々はマルクス・レーニン主義を発展させる必要がある。我々は今日ここに、「新社会主義」を建設する。』　　　　　　　(1976年第6回党大会「新しい社会主義に関する演説」より引用)

レフ・セドフは、「社会主義の本質はヒューマニズムである」と宣言し、その実現には「全ての人間が必要に応じて受け取る」社会の建設が必要であると説いた。そして、「全ての人間が必要に応じて受け取る」社会を建設する手法は、経済を発展させ生産力を飛躍的に向上させることのみであると主張した。レフ・セドフは、父トロツキーが推進した「生産手段の国有化」「資源の行政的計画配分」が、低迷していた中央アメリカ諸国の経済力を大幅に引き上げるために必要だったとの見解を示した一方、結果的に経済構造を硬直化させて腐敗を促し、現在の経済発展の停滞を招いたことを指摘した。レフ・セドフはこれらを根拠として、「生産力を飛躍的に向上させる新しい手法」として、伝統的な計画経済体制の廃止に向けた改革を行った。

改革は、「官僚主役の経済体制から、労働者主役の経済体制へ」というスローガンに基づいて行われた。スローガン実現のため、レフ・セドフは「労働者自主管理」を提唱、肥大化していた国有企業を複数に分割した上で、資源調達の手法や構成員の個人所得の額について、従来よりも遥かに大きな自治権を与えた。各企業に資源調達の手法についての裁量権を拡大するのと並行して、伝統的な計画経済において行われていた「資源の行政的計画配分」を廃止し、より効率的な資源配分手法として市場経済システムの導入が進められた。さらに、各地に経済特区を設置して外資の呼び込みを図り、同時に各国の優れた技術の導入に努めた。これらの各種改革は1980年代以降急速に推進され、90年代には個人による新しい企業の設立や「新しい公有制の形」としての株式制が認められるようになった。結果、1980年代以降、第四インターナショナル連邦共和国の経済は、1940~50年代の計画経済期を上回るペースで急速に成長した。

一方で、中央集権的な側面が完全に排除されたわけではなかった。定期的に緊縮と緩和を繰り返すことで、経済の急速な発展に基づくインフレを制御する試みが行われた。株式制の導入に当たっては、中央政府主導で法制度の充実と必要な諸機関の設置が行われ、企業の経営メカニズムの転換が奨励された。また、格差拡大を是正するため、個人所得税の導入や地方開発の推進が実施された。さらに、2000年代以降は、急速な経済発展の代償としての環境問題が深刻化したため、共和国政府は様々な環境規制を導入することで、国民の健康を増進するように努めた。

二段階革命論を否定し、すべての国家はプロレタリアート中心の政府を築いて「自主管理型社会主義市場経済」に向けて一直線に改革をすることが必須とされている。その上で、仮に「自主管理型社会主義市場経済」が成立しても、セドフィズムも仮説に過ぎないの考えから、「自主管理型社会主義市場経済」のさらなる改革と発展を必要とする場合もあるとしている。

革命戦線論は、一国でプロレタリアートの政権が成立しても、目標を実現したことにはならず、目標は全世界で共産主義社会を実現することにある、とする「世界革命論」を実現するため、レフ・セドフは革命戦線論を唱えた。革命戦線論では第四連邦などの「革命成就国」が主導する人民戦線を中心として世界革命を推進するべきであるとされており、これは「武力革命輸出論」とも呼ばれる。最終的には全ての国で革命によって共産主義社会を構築することを最終的目標とする。レフ・セドフは暴力革命不可避論は「1910年代ロシア特有の社会的情勢に基づくものであり、普遍的なものではない」とする立場であったが、暴力革命自体は「情勢によっては必要」として否定しない立場を示している。

1990年代には依然として「武力革命輸出論」は主流であったが、このような第四インターナショナル連邦共和国の対外姿勢は、多くの諸外国、特に経済改革などの実績から、第四インターナショナル連邦共和国が資本主義・共和主義国家に転向することを期待していた国々との間に緊張を生むものであった。このため、第四インターナショナル連邦共和国では「健全な共和主義国家では、思想・信条の自由が認められていることから、経済が必要な段階まで成熟することで、自動的に社会主義への移行が始まるため、我々が革命を輸出する必要性は低い」との見解が主流となり、いわゆる西側諸国との緊張を緩和し関係を改善する方向へと舵を切った。一方で、「未だに思想・信条の自由を認めていない前時代的な国家に対しては、この限りにない」とされており、このため、大東亜やガルマニアをはじめとする全体主義国家との関係は非常に悪い。

「職業革命家により構成される党」すなわち「前衛党」が国家を指導するべきであると考える思想。「永続改革」の執行者として、前衛党による統治は必須とされた。「分派結成の自由」も含めた異論の表明は保障するが、少数は多数の「決定」には従わなければならない、とする組織原則である「民主集中制」に基づいて前衛党は国家を運営するべきであるとした。レフ・セドフは「巨大な前衛党の党員は様々な分派を作る。これを間接民主制によって選挙し、民意を反映した政策を実行する。一方で、党是としてのイデオロギーは防衛されるので、国家は最終的に共産主義社会に到達可能である。」と主張した。このように、共産主義の実現を目指すことは絶対的なものとされている一方で、その手段については、ある程度の民主主義に基づく決定が行われている。

セドフィズムでは「国家の無神性」が主張されている。国家の無神性とは、「政教分離」を徹底することを意味し、前衛党を構成する職業革命家は無神論者であることを求める。一方で、宗教の存在自体は「ある種の文化」であり、法律に違反する教義を持つなどしない限り、信教の自由を保証するとされている。

共産党内部でも、この急進的な内容のセドフィズムは受け入れがたいものであり、当初批判の嵐にさらされた。エンリケス・ベルグラーノらマルクス原理主義者から構成される「正統派」においてセドフィズムは完全に「異端」とされていた。レフ・セドフ死後の第9回党大会においてベルグラーノはセドフィズムを「修正主義」「スターリニズム的」として批判し、その後に第四連邦の政権を掌握したベルグラーノはセドフィズムをイデオロギーとして認めないとする立場をとった。しかし2004年の全人民代表評議会(ソヴィエト)の開会式で行われた「2004年クーデター」とも呼ばれるベルグラーノの失脚劇の過程で、バルタザール・グランディーンによってセドフィズムは体系化・定式化され、「社会主義国家が目指すべきもの」となった。

国内外の社会民主主義者からセドフィズムは多く批判にさらされた。その最大の理由は、「戦略論」の中において「暴力革命」ないしは超大国の支援に基づく「武力革命」を肯定する立場をとったことが最大の要因である。あくまで議会制民主主義の範疇内で革命を起こすべきと考えていた彼らにとって、セドフィズムは武力による革命を輸出しようとする危険な思想であることに変わりがなく、強いて言うならば「穏健な」革命が容認されるようになったことしか歩み寄りがなかった。これら多くの社会民主主義者はセドフィズムについて「社会帝国主義」などと否定的な評価を下している。