架空国家を作ろう　第1.1世界線

東アジアの北西部に位置し、西には標高4,300メートルの桜狐山脈と標高3,500メートルの美ツ月山脈がそびえ、東には1,000 - 1,500メートルの高原が広がり、北東には針葉樹林が広がる。あとの国土は高山砂漠とステップの植生が南の海抜平均1,000メートルのウルハン砂漠まで続いている。国土の5分の4を占める草原ステップは牧草地に使用されている。重要な河川は詠月湖にそそぐ氷月川と、氷月川を経てオホーツク海（太平洋）にそそぐ花流川がある。大きな都市は詠月湖や氷月川の周辺にあり、周辺には穀倉地帯が広がっている。北側には針葉樹林が広がっている一方南側には広大な砂漠や草原地帯が広がっており、ウルハン族や東湖族?が遊牧生活を送っている。

大神島地域は環太平洋火山帯に属し、北島と南島の二つの主要な島と多くの小さな島々で構成される。北島と南島の間には、咲南海峡がある。
北島には、南大神市があり、政府機関が集中している。同国最大の都市である大神市は、商業および経済の中心地となっている。
大神市の年間降水日は100日以上で、雨の多い街である。近くの観光名所として、温泉地として有名な桜月見温泉、天神洞、行具洞の土蛍などが有名である。北島は、南島ほど険しい山脈はないが、火山活動が活発である。北島の中での最高峰は、2,797m の九条山である。
南島は、最も陸地面積の大きな島で、中心都市は菖蒲市。島の中央には「南半球のアルプス山脈」と呼ばれる南大雪山脈がそびえる。最高峰は、3,724m の雲鷹山で、その他に3,000m 以上の峰が18ある。他にも西海月氷河、掌幻山脈、薬袋山のような豊かな自然も有名である。桜咲市は世界的に有名な観光・保養地である。温泉地も各地に点在する。

詳しくは夜去大神国の歴史(改良版)?、夜去帝国を参照のこと
13世紀から16世紀の間はリー・カーンとその兄弟・子息たちと、それらの後継者たちはモンゴル高原から領土を大きく拡大し、西は東ヨーロッパ・アナトリア（現在のトルコ）・シリア、南はアフガニスタン・チベット・ミャンマー、東は中国・朝鮮半島まで、さらに太平洋の島嶼部などを支配下に起き、北半球を横断する超国家を作り上げた。最盛期の領土面積は約26000万km²で、地球上の陸地の約17%を統治し、当時の人口は1億人を超えていた。その領土の範囲は人類史上において大英帝国に次ぐ2番目の巨大さだった。しかし、1537年に発生した天皇位を争う内戦である「詠月湖戦争」で大きく国力を落とし、東ヨーロッパ・アナトリアなどから撤退を余儀なきくされ、全体も徐々に縮小していった。その後は、中華地域を支配していたが、1911年の大逆事件によって漢民族と対立した結果、中華地域や太平洋島嶼部、朝鮮半島を喪失し、現在の領土になった。
それ以来、アメリカの大きな影響を受けており、1960年代の超高度経済成長はベトナム戦争の特需である「越特需」によって爆発的に成長できた。また、国防やシーレーンの確保をアメリカが担っていたからこそ、経済活動に注力することができて、復興することができたとされる。最近、海上自衛部が国内でクーデターを起こして(2023年海上自衛部クーデター)、結果として海上自衛部側が敗北したものの今後の成り行きが注目される。

政府首脳
国家元首	天皇:芝宮(芝宮倫理)
太政大臣	クロスマン=トレアンデ
大法官長	水瀬宮時子
貴族院議長	大木涼香
庶民院議長	三住智朗

憲法を最高法規とし、この下に、議会が制定する法律、内閣が制定する政令や各省庁が制定する省令などの命令、地方公共団体が制定する条例など、各種の法令が定められる。この他、現行憲法改正以前の勅令は、
憲法に違反しない限り有効である。
憲法上、裁判所は、全ての法令や行政行為などが憲法に適合するか否かを最終的に判断する違憲法令審査権を有し、大審院大法廷を終審裁判所とする。もっとも、いわゆる司法消極主義に基づき、議会や内閣など政治部門の判断への干渉は、憲法判断に関する統治行為論を代表として司法判断を控えることが多い。

憲法を拠り所として、天皇を中心とする立憲君主制国家として成り立っている。憲法上は天皇を国家元首としておき、立法、司法、行政の三権は天皇に属するとされている。しかし、憲法に於いて天皇の権利が大きく制限されており、これらの権利は議会や内閣、司法府の判断と助言(許可)があって、初めて行使することができる。
憲法において、三権分立が定められているが、議院内閣制であり、行政と立法は相互に提携関係がある。しかしながら、司法府とその他の二権は憲法上厳格に区別されており、行政及び立法府の職員はその裁判所の長官の許可がないと敷地内に侵入できないし、その逆も然りである。また、大法官長は法官会議に於いて互選で選出され、唯一の司法に対する抑制は立法権が有する「弾劾裁判権」であるが、これも法律上厳格に定められている要件と手続きを厳格に守った上で行使されなければならない。

「天皇」は、憲法第1条に規定された大神国の元首であって、国権の最高機関であって、すべての国権を総攬する地位であってまたは当該地位にある個人。16世紀頃の大神国の皇帝であった月美帝が「天より授かった皇帝の地位」を表すために用いだしたのが最初であり、日本国の神道にルーツを置く「天皇」とは名称が同じなだけで全く関係性はないとされる。
国家体制の項で前述したとおり、憲法は天皇を国家元首としておき、立法、司法、行政の三権は天皇に属するとされる。しかし、憲法に於いて天皇の権利が大きく制限されており、これらの権利は議会や内閣、司法府の判断と助言(許可)があって、初めて行使することができる。また、天皇は不敬行為を許さぬこと、政治上の責任を負わないこと（天皇無答責）、一般に国法の適応（特に刑事上の責任）を負わないこと、皇位を廃することは不可能であることという4つの法律的庇護を受けているが、歴史上天皇がその治世を問われて処刑されることはままあった。

大神国は単一政府であり、その政治体制としては、「議会制民主主義体制」・「立憲君主制」･「議院内閣制」を採るとされる。

大神国政府は、前述の通り三権分立が図られている。憲法に於いて立法権を議会に、司法権を法官に、行政権を内閣に分配している。また、内閣が国会の信任に拠って存在する議院内閣制を採用する。憲法第35条は、議院は、天皇より移管される権利の最高機関であるとして議会を「国権の最高機関」と定める。
一方で、司法権は行政権より完全に独立しており司法権への干渉は議会からしか行うことができない。これは、「そもそも行政権は、国会議員によって構成される内閣によって運用される『立法権の下の』権力であ　る」という学説と、「行政権は他の権利に比べて比較的暴走しやすく、国民の人権に対して干渉できないようにする最後の砦として司法権を置くため、司法権の強力な独立が約束される」という学説の2つがあり、いまでも議異論が続いている。

夜去大神国議院は、庶民院（下院）と貴族院（上院）との二院から構成される二院制の議会である。上述の通り憲法35条では「天皇より移管される権利の最高機関」であることがうたわれる。議院では慣例的に、内閣総理大臣が内閣を代表して議案を議員に提出することとされており、この"議案"には法律案が含まれているか否か学説が分かれている。実際の運用では、内閣立法と議員立法が併用されている。
庶民院及び貴族院の殆どの議席は、いずれも全国民を代表する選挙（庶民院普通選挙）により選出された議員（庶民院議員・貴族院議員）によって組織される。ただし、貴族院では、会議への参加権を持たない各貴族家より一人づつ輩出される「貴族議員」が存在する。また、慣例的に貴族院の議長は貴族議員より選出され、その上で実務を行う貴族院議長補佐が事実上の議長職務に当たる。
法律や予算、条約の議決、内閣総理大臣の指名、内閣不信任決議などにおいて、庶民院に貴族院よりも強度な権限が付与されている（庶民院の優越）。これは、解散の対象が庶民院のみであることや、庶民院議院の任期が4年と8年の貴族院議員に対して1/2であるので国民の意思を反映しやすいため。とされている。

行政権の最高職権者は太政大臣とされており、太政大臣の補佐機関として太政大臣府が置かれ、太政大臣府の専門機関として省が置かれている。太政大臣は、議院合同太政大臣選出会議における互選によって選出されるが、選出に8割以上の得票を要とするため、多くの場合は一年の任期延長の後国民投票が行われて最終決定される。太政大臣は、国会議員でなければならない。なお、現行憲法施行以来、慣例として庶民院議員が太政大臣大臣に指名されている。国会から指名された人物は、天皇により儀礼的・形式的に太政大臣に任命される。太政大臣は、内閣の多数決を持ってして庶民院を解散することができる。これは、内閣が国政に対する責任を議会に負っているからと説明される。また、軍(自衛部)に関する権利も全て内閣に帰属する。

司法権は裁判所（大審院及び法律に定めるところの下級裁判所）が行使する。各地方公共団体には司法府は存在せず、各地に設置される下級裁判所（高等裁判所、地方裁判所、家庭裁判所、簡易裁判所）が裁判を行う。また、憲法の規定において特別裁判所（皇室裁判所や軍法会議など）を終審裁判所とすることは禁止されている。法官は大法官長を中心に構成される大審院へ属するが、各々が憲法、及び憲法に違反していない法律及びそれぞれの良心に基づいて決定を下す。いっぱんにすべての裁判の終審裁判所となる大審院では、大法官長を大法廷の長として大法官を15名おいている。
軍法会議、皇室裁判所、貴族裁判所、行政審判などのいわゆる特別裁判所で一審を行った事件は控訴された場合特別裁判所→地方裁判所→控訴審院→大審院と進んでいき、四審制となり、地方裁判所及び家庭裁判所あるいは簡易裁判所で一審を行った事件は地方裁判所/家庭裁判所/簡易裁判所→控訴審院→大審院の三審制とされる。これは特別裁判所は行政権が執行する裁判のため異議がある場合は、通常の裁判を行わないといけないためとされている。

国家としては、修正資本主義・市場経済システムを採用する工業国である一方、鉱物資源なども豊富に埋蔵されており資源輸出なども行われている。国定貨幣は、夜去円(Y-Yen)である。
中核的な株式取引所として、神居証券取引所などが挙げられ、この取引所は、世界でも有数の取引額を誇る取引所である。国民は、貯蓄や現金決済を好む傾向にあるが、近年では民間各社の電子マネー決済サービスが活発化し、若年層を中心に電子マネー決済を好む層も一定数存在する。

大逆事件以前は、広大な植民地から得られる巨万の富を中心とした「植民地経済」を中心に経済を回していた。しかし、大逆事件で多くの領土を喪失したことに伴い、財産権を基本とする「民法」が施行され、これ以来これに基づく財産権型経済を基本としてきた。主な特徴として、米国の庇護下で経済を発展させられるなどの理由から歴史的に安定した経済を保ってきた。石油危機後には、半導体産業や電子産業、コンピュータなどの超ハイテク産業への産業転換が国家戦略として実施された。2000年代初頭、リーマン・ショックの影響により年成長率が0.6%までに低下したが、現在は、1~3%の範囲を推移している。

大逆事件後の雇用傾向は、1950年代までは、長期雇用型で年功序列のシステムを取る会社が非常に多かった。
また、女性より男性が多く社会に出るような仕組みであった。しかしながら、1970年代から米国などの文化に触発された結果、この傾向を国家戦略として変え、現状では宗教や性別を起因とした職場差別は統計上は確認されていない。また、現在では欧米的価値観の流入により非正規雇用者も増加しているとされる。ただ、現状では正社員の存在が非常に多く不本意非正規雇用者は極めて少ないと見るのが一般的である。

大神国は、非常に鉱物資源が多く且つ多種多様に存在しており、国の主要産業転換時にこの資源は大きな成果を果たし、様々な面で大神国の経済レベルを取り戻すきっかけとなった。現在でも金などの採掘も行われている。また、油田や天然ガスなどの資源も豊富に埋蔵しており、これらを国内で使用する他輸出なども行う他、これを加工して輸出している。また、アンモニアなどの精製なども行われており、これらを国内の電子部品産業で用いる他、非常に純度が高いので高値で取引される。

南部の牧草地帯では遊牧民族やそのルーツをくむ人々によって、畜産が行われている。また、中央部の平地は大規模に灌漑されており、小麦などの栽培が広く行われている。
南大神島地域では領土の多くを海に接しており、漁業も盛んである。特に、タイの養殖などは非常に盛んに行われており、日本の影響で刺し身などが大人気なほか、伝統的な食べ方として「白揚げ」と呼ばれる天ぷらのような料理も存在する。統一君主国は、日本などと並ぶレベルで魚をよく食べる国である。

豊富な技術力と労働力、資源に裏打ちされ基幹産業として成立し、特に素材・金属加工・造船・土木工学・機械工学・電気工学・電子工学などの製造業は、世界最高水準の技術を維持する。
超先端産業や薬剤等の開発においても世界シェアの多くを握っており、工業的重要性が非常に高い。豊富な鉱業資源に恵まれており産業開発以降それらによって超大規模な発展を遂げた。基本的には加工貿易が基本であるが、過去にはそれで他国と大きく対立したことがあった。

古来より遊牧民族によって発展してきた大神国は、情報通信技術の発展も他国に比べて比較的普及している。基本的に砂漠地帯でも政府の予算等によって安定高速回線が整備されており、それが不可能な場合は衛生通信システム等によって通信を行う。これは、世界にも類を見ないほど広域かつ安定した回線を誇っており、例えとして桜狐山脈の頂上でも電話が通じるといった例えがされている(これは桜狐山脈に観測所が置かれていたためであり、通常の高地では衛星電話を用いる必要がある)。
また、民主主義世界へはハイレベルでセキュリティが厳重な通信システムを提供しているほか、米国の軍事データリンクシステムではなく自国のデータリンクシステムを米国のものに接続して情報共有を行っている。
このハイレベルな情報システムの存在は、大神国が米国と同盟関係にありながら大神国が米国の影響下に置かれず、大神国独自の民主主義を保つことができる一因とされている。

最多民族は、夜去族?で78%であるが、その他に6~7の民族が暮らしており、この内3は遊牧民族で4が農耕民族である。いっぱんに夜去族は無宗教であり(あるいは軽いアメニズム信仰)、中央部に属している。一方、月美兎族は西部に居住しており非常に強い星神信仰を有している。このことから、彼らは「星の民」と呼ばれる。ちなみに、この二民族で90%を占めている。
残りの9.9%は遊牧民族である。遊牧民族は、都市に定住せず牧畜を基本として場所を変えながら生活している。ただ、これだと万が一のときに政府のサービスを受けられないため衛星電話とGPS装置の携帯が義務付けられている。彼らは、いっぱんにアメニズム信仰が強く、信仰対象は民族によって大きく異なる。「包」と呼ばれるテントのようなものを居住拠点として、1年に4回〜10回ほどのペースで移動して生活する。

主に夜去民族が半数近くを占めており様々な人種である諸外国民も38％暮らしている。また、ポリネシア人の最大の居住地域でもある。またマオリ族など先住民も多く暮らしており、非常に多くの民族が共存している。また、多くの民族が居住しているため信仰されている宗教も多く、またキリスト教も迫害せず宣教師に布教を認めたため、キリスト教信者が20％近くを占める。また残り30％は先住民族の民族宗教のほか様々な民族の宗教である。

2020年調査における識字率は99.99%と非常に高い水準を誇る。6歳から15歳までの9年間（学齢）を対象とする義務教育が実施される。一般には、初等学校6年間、中等学校3年間。特別支援学校については、諸島部6年間、中等部3年間。なお、中学校を卒業した内の約96%が高等学校に進学する。
また、遊牧民族においては、初等部教育段階及び中等部教育段階の授業を昔は学校へ出向いた上で(それができない場合は無線等で)受ける必要があったが、2007年から「オンライン」で受けれるようになったため、現在ではオンラインで学ぶ子供も多い。このシステムは、いわゆる不登校児などへの対策としても非常に有効であり国際的な評価も高い。

大神国では、大学は学術の中心として、広く知識を授けるとともに、深く専門の学芸を教授研究し、知的、道徳的および応用的能力を展開させることを目的としている。つまり、大学教育の目的とは、広範にわたる知識の獲得と諸分野の専門的な教育研究を行うことで、拡大・深化した知見と柔軟な思考力を備えた知識人を育成することであるといえる。この目的に照らして、大学の内部は専門分野ごとに、学部や学科・課程などの教育研究組織に分かれている。教員と学生は、それら個々の教育研究組織に所属し、教育研究活動を行う。

大神国には「神国」という名称が入っているがこの神国はウルハン族時代から信仰されてきたアメニズム信仰のことを指す。主に山岳信仰と自然信仰、更には祖霊信仰が組み合わさってできたもので遊牧民とりわけモンゴル族の系統を有するウルハン族や夜去族によく見られる。英訳のYorusari Grate God'sのGod'sは、必ずしも単一の神を示すのではなくこのアメニズム信仰全体の神のことを指しているとされる。
月美兎族は映月湖と星を中心とした自然信仰月美兎神道を信仰する。これは、モンゴル族直系の月美兎族がモンゴル族から引き継いだもので、夜去族のそれと比べて極めて異色的である。この二つのモンゴル族に端を発す自然信仰を総括して「モンゴリズム」と呼称されることもある。
一方、夜去族の半数以上が仏教を信じている。これは、中華王朝やシルクロードを通じて大神国の前身である帝国に流入し国民に大きな影響を与えたことに起因する。これらは中華王朝の特徴である祖霊信仰なども組み合わさっている他超自然的信仰など他国仏教には見られない要素が大量に盛り込まれている。
また、長期に渡る広大な植民地支配などの影響でキリスト信仰やイスラム信仰が盛んである。これらは、多神教であるモンゴリズムを信仰する民族には受け入れ難かったが天皇や政府のキリスト教信仰派の圧力が加わった結果、大神国に輸入されている。また、キリスト教やイスラム教の信仰文化はイースターやクリスマスなど文化面で多くの人々が信仰している。

国際連合の原加盟国の一つであり、「国際連合基軸」と「夜米外交」、「民主国家の架け橋」を基本理念として外交を行う。現在世界178カ国と外交関係を結んでおり、46の国連機関が大神国に施設を設置している。また、国内に在夜米軍を、ハワイに在米夜自衛部を駐留させており、東アジア地域の安定に大きく寄与している。また、PKO活動へも積極的に参加している。ただ、ガルマニア帝国?や大東亜社会民主主義国?とは非常に関係性が悪く、特に大東亜とは台湾問題や大逆事件から続く大神国の統治時代の問題などで強く対立している。

古くは朝貢国や或いは自らの領土として支配をしており、東アジア地域にその文化を輸出していた。しかし、大神国の弱体化とともに次第に東アジア各国と対立するようになり特に中華大陸への進出を狙っていた大日本帝国と、大逆事件をきっかけに大神国を離れた大東亜とは一時的に戦争状態に陥っていた。現在は、日本とは「付かず離れず外交」という外交方針を掲げて接近しすぎず、かといって離れすぎずという外交関係を築いている一方で、大東亜は民族的な強い対立や非民主主義国家であることなどから非常に強い対立関係にある。

大逆事件で米国を始めとする連合国軍側に支援されたことをきっかけに、米国との関係性が非常に強くなった。1947年には米国の大神国への駐留が開始され、現在に至っている。一方で、大神国は太平洋島嶼部の防衛に関して非常に大きい役割を与えられており、現在アメリカ領に軍事組織を駐留させている唯一の国家である。また、経済的な結び付きが強く大神国の経済成長の最初期はアメリカの需要に供給することで大規模な経済基盤を築いた。一方でもう一つの米地域の覇権国であるガルマニア帝国との関係性は良くも悪くもない。ただ、2023年海上自衛部クーデターや大逆事件などで反体制側についたことがあるため、必ずしも現政府と関係性がよいわけではない。また、ガルマニア側の許可が出ていないので大使館を置けていない。現在は「外交連絡室」を設置している。

オスマン帝国とは石油の取引を通じて非常に関係性が良い。大神国は、自国の医療製品や医薬品を輸出する一方でオスマンから比較的安定して石油の供給を受けることができており、安定した外交関係を築けている。

大神国の軍事組織として中心的なのは兵部省の下に属する「大神国自衛部」である。この組織は「大神国及び同盟国の平和と安定を防衛し、以て世界の民主主義社会の安定に寄与することを目的に設置され、場合によっては公共の安寧を守るために必要な有形力を行使する」ことを目的として構成された組織である。
陸上自衛部、海上自衛部、航空自衛部と三自衛部合同部隊から構成され、天皇に指揮権及び編成権が属するが、憲法によって指揮権及び編成権が太政大臣に委任される文官統制(シビリアン・コントロール)を原則として設置されている事実上の軍隊である。
事実上の準軍事組織として「海上公安部」と「国境監視部」が民部府国土寮国土保全安全整備局傘下に設置されておりこれらの部隊で対処が難しい自体が発生した場合に自衛部が行動を開始する。
直接の源流は1960年頃の対ガルマニア敗戦に伴う南米植民地の喪失を期に解体された大神国三軍に置き、三軍は1980年までに解体され現在の自衛部組織へと再編された。再編後は、大神国の技術基盤が失われなかったことなども受け、比較的早急にその勢力を回復することに成功した。
2004年頃の大東亜を念頭に置いたアメリカ・ハワイ島への空母部隊派遣や2008年の台湾との同盟関係締結など、海外の民主主義勢力との連携を行っている。また、アメリカ正義国との連携によって世界中に迅速に展開できるような部隊配置をしている。
大逆事件以降、自衛部は神四戦争、マダガスカル紛争への介入、南米危機など多くの事変に介入し、神四戦争では世界で初めて水爆戦争を経験した軍事組織である。

自衛部は自衛官職務執行法によって定められる「国家の特別の公務員」として雇用される。平時戦力は陸上自衛部45万5000人、海上自衛部20万人、航空自衛部10万5000人の計76万人から構成される。兵員はすべて志願制である。国内での自衛官に対する見方は「税金の無駄遣いであり世界の平和を害する」とする見方と「世界の平和を自らの犠牲で維持している偉大な存在」の二つの見方が拮抗しているとされるが、近年では後者の右派的な見方がSNSなどを通して広まっており、左派からはこの見方の広まりを警戒している。
しばしば、国会でこの題材で問題で乱闘とも言えるような議論が発生するなど、国内での分断は非常に深刻なものとなっている。

定評と実績のある民主主義勢力の兵器や自国開発を基本として導入しているが、過去にはガルマニア製戦車や第四製戦車の導入が検討されていたことがわかっている。高い基礎工業力を生かし、車両や艦船の多く、データリンクシステムや防空システム、そして航空機の一部が独自開発である。特に戦闘機に関してはしばしば海外に輸出されることがある。
また、他国の製品であってもライセンス生産を行ったり大神国の事情に最適化する傾向がある。これによって、自衛部の調達する兵器の多くは海外の同等のものよりも高コストとなっているが、他国の意志に左右されず兵器本体および保守部品の生産ができ、兵器の製造ノウハウを蓄積することによって、保守・運用の効率を高め、ひいては稼働率を高く保つことを実現している。